「SDGs未来都市」豊島区が「SDGs 未来都市推進アドバイザー」に「BEYOND2020 NEXT FORUM」代表幹事の一木広治氏を任命

2021.05.28 Vol.Web Original

　昨年7月に内閣府からSDGsへの優れた取り組みを行う自治体として「SDGs未来都市」に選定された豊島区が5月28日、「SDGs 未来都市推進アドバイザー」として内閣府認定事業「BEYOND2020 NEXT FORUM」代表幹事で早稲田大学客員教授の一木広治氏を任命した。

　SDGs未来都市というのはSDGsの理念に沿った取り組みを推進しようとする都市・地域の中から、特に、経済・社会・環境の3側面における新しい価値創出を通して持続可能な開発を実現するポテンシャルが高い都市・地域を選定するもの。また、その中で特に優れた先導的な取り組みについては「自治体SDGsモデル事業」として選定して支援し、成功事例の普及を促進していく。

　豊島区はこの「自治体SDGsモデル事業」にも選定されており、ダブル選定は東京都では初。2021年度の「SDGs未来都市」が5月20日に発表されたのだが、墨田区も前年の豊島区に続きダブル選定されており、東京都ではこの2区のみとなっている。

　この日は豊島区役所内で高野之夫区長より一木氏に委嘱状が渡された。高野区長は「昨年7月にSDGs未来都市の選定を受けたが、まだまだこれから。いろいろ連携を取って、SDGs未来都市としてモデルになるような都市を目指したい」と話した。

　豊島区としては、SDGsを先導する自治体として豊島区の特徴を生かし、豊島区らしさを際立たせたSDGsの構築に向けて、一木氏には世界や国などのSDGs展開の最新情報の収集、研修等のSDGs教育、施策へのさまざまなアイデアや助言を求めていく。

　一木氏が代表幹事を務める「BEYOND2020 NEXT FORUM」では世代や業界を超えて有識者や企業、団体が集い、未来の子どもたちのためにコミュニケーション本来の力を駆使して平和な社会づくりに積極的にチャレンジするアクション＆オピニオン参加型プロジェクト「SDGsピースコミュニケーション」を展開。

　SDGsのさまざまな課題に取り組む一環として、各界の識者を集めてのフォーラムや、総勢23カ国の小学生たちが未来について議論をかわす「子ども未来国連」の開催、東京・有明にあるテーマパーク「SMALL WORLDS TOKYO」と連携しての「SDGsピースコミュニケーションシティ」創り、よりよいSDGs教育のための「SDGs学習カリキュラムの構築」といった活動を行っている。

五輪パラの感染対策、国内の人流が課題。パブリックビューイングやスポーツバー観戦など

2021.05.28 Vol.Web original

　東京五輪パラリンピックの感染症対策を話し合う専門家ラウンドテーブルが28日、都内で開かれ、選手村の感染症対策についての講評や、医療体制、関係者の行動管理についての取り組みなどが話し合われた。その中では、日本に暮らす人たちの人流が課題となっていることも示された。

　ラウンドテーブルに先立ち、東京大学大学院経済学研究科・公共政策大学院の仲田泰祐准教授らは「五輪開催の感染への影響・定量分析」を公表。海外からやってくるアスリートや大会関係者10万人の来日における感染への影響は、限定的ではないかとの分析結果を示した。

　この日、ラウンドテーブルに出席した仲田氏はその理由の１つとして、「分析に当たっては、悲観的な仮定をおいた。例えば、海外からアスリートや大会関係者が入国して、次の日から東京に出て日常を過ごすという仮定や、10万人のうちワクチン2回摂取を完了したのは5割など、想定される現実より悲観的・低い数字で試算している。“海外から10万人”という数を聞くと、大きな数字だと思われるが、東京都の人口約1400万人のうち、相対的には1％未満。さらに、この方々は、おそらくその時点で日本に暮らす人よりもはるかにワクチン接種が進んでいる人たちということを考えると、僕たちが出した数字は、ある程度、確信的なものだと見込んでいる」と話した。

　一方で、「五輪パラリンピックの開催に伴って全国で人流が活発になってしまうことは、感染拡大につながりかねない」と、国内での人流拡大には懸念があることを示した。「人流が活発になると感染が拡大するというのは、これまで何度も経験していること。年末年始の会食、3月の花見・歓送迎会のシーズンには、やはり日本国内で感染が拡大した。もちろん分析では、これからワクチン接種が進むことも考慮しているが、それでも、五輪パラに関わらず、夏の花火やお祭りで人流が活発になると、感染が拡大してしまうことが予想される。開催方法については、しっかり議論しないといけないと思う」と、意見した。

　組織委の中村英正ゲームズ・デリバリー・オフィサーは「“日本居住者の人流の影響”はきちんと分析すべきとのご指摘をいただいた。これは観客だけではなくて、ライブサイト等のイベントや、街中のスポーツバーなども含まれる。トータルで人流がどのように動いていくのかを見なければいけない」と分析を受け止めた。

浜辺美波が東京都議会議員選挙のイメージキャラクターに「自分の想いを一票に変えて」

2021.05.25 Vol.Web Original

　浜辺美波が7月4日の令和3年東京都議会議員選挙のイメージキャラクターを務めることになり、そのメインビジュアルが公開された。ポスターは6月4日から東京都及び区市町村関連施設などで順次掲出される。

　キャッチコピーは、『「今」の想いを、東京のエネルギーに。』で、若い人たちはもちろん、幅広い世代へ投票に行くことを呼びかける。

　浜辺は、「この1年で、皆さんが色々なことを考え、たくさんの悩みを抱えるようになったと思います。選挙という機会を通じて、ただ悩むだけではなく、自分のその想いを一票に変えて選挙会場へ足を運んでいただきたいです。その一票で何かが変わったり、自分の中の整理にもなると思うので、今一度自分と向き合って、投票に行ってもらえるとうれしいです」と、コメントを寄せている。

　東京都選挙管理委員会は、「コロナ禍で政治への関心が拡大している今だからこそ、全ての世代に対して、「選挙＝自分の想い」を伝える手段であるというメッセージを発信していきます」としている。

　東京都選挙管理委員会では、投票所内での感染・まん延防止に取り組んだうえで選挙を実施するとともに、混雑緩和のため、期日前投票の利用も呼びかけている。

すみだ水族館でマゼランペンギンの赤ちゃん３羽が誕生！

2021.05.21 Vol.Web Original

　すみだ水族館は21日、3羽のマゼランペンギンの赤ちゃんが誕生したと発表した。同水族館での赤ちゃんが誕生するのは開業から9年連続。

　誕生したのは、ぼんぼり、ももは、あさひ。　名前は「笑顔の源となり愛されるように」との願いを込めて命名されたという。

　赤ちゃんペンギンたちはバックヤードを中心に成長し、7 月中旬以降に大人たちと一緒にペンギンプールでの生活を予定している。

　同水族館で飼育されているマゼランペンギンは、毎年3～5 月にかけて繁殖の時期を迎える。今年初は3月28日に「わらび」が産卵し、38日目の5月5日にヒナが卵を割り始める嘴打ち（はしうち）を確認、翌6日に孵化した。それに続いて、初産となる「ピーチ」の赤ちゃんが9日、「なでしこ」の赤ちゃんが17日にそれぞれ孵化し、計3羽が誕生した。

　すみだ水族館は現在休館中。赤ちゃんの誕生からプールデビューまでの道のりは公式Twitterで随時配信する予定。

本多劇場グループが8月に新宿シアタートップスを開業

2021.05.20 Vol.Web Original

　本多劇場グループは8月、新宿に、新たな劇場『新宿シアタートップス』を2021年8月に開業する。『松竹芸能新宿角座』の運営を引き継いで、2009年3月に惜しまれながら閉館した同名の劇場を再開するもの。

　同劇場グループは、本多劇場をはじめ、ザ・スズナリ、駅前劇場など8つの劇場を運営している。

「私たちは永年、下北沢で、演劇関係者だけでなく地域の皆さまやお客様のご協力のもと劇場を運営しております。新宿という新たな街でも、微力ながら演劇の発展に尽くし、そして、街の皆さまと演劇を通じての出会いを大切に、ビルの所有者であるテンワスグループと共に「街に根付く劇場」の運営をしていきたいと思います」。さらに、「今後も、コロナ禍における数々の制約の下でも劇場の灯りを消さないよう、感染防止対策を徹底し、劇場へ足をお運び下さるお客様や出演者・スタッフの皆さまの安心安全の確保に努めてまいります」とコメントしている。

新型コロナ「流行の主体は感染力の高い変異株に」　都モニタリング会議

2021.05.20 Vol.Web Original

　都は20日、都内の新型コロナウイルスの感染状況や医療提供体制を専門家らが分析・評価する「モニタリング会議」を開き、専門家は新規陽性者の74.9％が「N501Y」に感染しており、流行の主体が感染力の強い変異株に置き換わったと考えられるとした。新規陽性者数も高い値が継続しており、短期間で再び増加に転じる警戒が必要とした。

　都は、変異株「N501Y」は、国立感染症研究所の分析によると、人の感染者から何人に感染が広がるかを示す実効再生産数が従来と比べて1・32倍、海外では1・9倍になるという報告もあるとし、今後の新規陽性者数の推移に警戒が必要とした。

　感染力がより強い変異株が世界各地で発見されていることから監視体制を強化する必要があるとし、都については陽性者に海外渡航歴がある場合には保健所から健康安全研究センターに検体を送り、インドで増加している「L452R」の変異体も含めたスクリーニング検査を行っているとした。　

　新規陽性者数については、全体の70％を10～40代が占めており、今週には20代だけで30％を超えていることを指摘した。

　また、濃厚接触者における感染経路の割合については、同居する人からの感染が最も多く59.4％、次に施設などが10・9％、職場が10％、会食が4.7％だった。20代においても同居家族からの感染が増えていることを指摘し、感染に気付かずにウイルスが持ち込まれていることが恐れ上がるとし、改めて手洗い、マスクの正しい着用、三密の回避、換気といった基本的な感染予防策を徹底的に行うことが大切とした。

【今月の一言】安倍晋三前首相、金正恩、松井一郎代表、菅義偉首相他

2021.05.13 Vol.741

　安倍晋三前首相「菅義偉首相を一議員として全力で支えることが私の使命だ」（5月3日夜、BSフジの『BSフジLIVE プライムニュース』で）
→いや、モリカケの問題をちゃんとするのが使命やろ。

　安倍晋三前首相が東京五輪・パラリンピックについて「菅義偉首相や東京都の小池百合子知事を含め、オールジャパンで対応すれば何とか開催できると思う」（5月3日夜、BSフジの『BSフジLIVE プライムニュース』で）
→言うだけは簡単。

　日本維新の会の足立康史氏「立民や共産党に常識は通用しない」（5月3日、憲法改正を訴える公開憲法フォーラム「この憲法で国家の危機を乗り越えられるのか！－感染症・大地震・尖閣－」で）
→維新に言われてもなあ（笑）。

　菅義偉首相が憲法改正について「時代にそぐわない部分、不足している部分は改正していくべきではないか」（5月3日、憲法改正を求める団体が開いた集会へ寄せたビデオメッセージで）
→仕事のできない奴ほど権限を欲しがる。

　北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党総書記の妹、金与正党副部長韓国で北朝鮮体制を批判するビラ散布が行われたことに対し「深刻な挑発と受け止め、相応の行動を検討する」（5月2日に談話を発表）→「南側のゴミども」「これ以上放っておけない」といった発言も…。

　日本維新の会の松井一郎代表（大阪市長）が新型コロナウイルスの感染拡大を受け「私権制限についても議論すべき」「要請だけでは一人一人の行動を止めていくということは非常に困難だと今回はっきりした」（4月30日、市役所での記者会見で）
→なに寝ぼけたこと言うてんねん。ちゃんとした補償がないからやろ。

　近藤真彦がジャニーズ事務所退所にあたり「ありがとうジャニーズ　ありがとう素敵な後輩達　ありがとうジャニーさん」（4月30日、自身の公式サイトで発表したコメントで）
→メリーさんやジュリーさんには？

【KEY WORDで見るニュース】報道自由度、ヤングケアラー、ウサマ・ビンラーディン容疑者、路上飲み他

2021.05.12 Vol.741

報道自由度
　香港のジャーナリスト団体、香港記者協会（HKJA）の調査で、香港で活動する記者らが感じる「報道の自由度」が2020年、過去最悪になったことが明らかになった。昨年6月に国家安全維持法（国安法）が施行されて以降、当局のメディアへの締め付けが強化されたことなどが原因。同協会は、国連が定めた「世界報道自由デー」の5月3日を前に今年2～3月に調査を実施。香港市民1023人、記者367人が回答し2020年の「報道の自由度」は100点満点で32.1。2019年の36.2から4.1ポイント低下。香港で報道の自由が失われることを懸念した同協会が調査を始めた13年の42から、20年までに10ポイント近く下がった。

セブン－イレブン東大阪南上小阪店
　フランチャイズ（FC）契約の解除をめぐり、コンビニ大手「セブン－イレブン」本部側と東大阪南上小阪店（大阪府東大阪市）の元オーナーの間で対立が続いている問題で、本部側が建設を進めた直営の仮店舗が5月4日、休業中のもとの店舗前にオープンした。対立は平成31年2月、元オーナーの松本実敏さん（59）が、本部側が認めないまま深夜営業を中止したために起きたとされ、コンビニ各社が24時間営業を見直すきっかけとなった。本部側は同年末にFC契約を解除し、翌1月に建物引き渡しなどを求めて大阪地裁に提訴。続いて松本さんも契約解除の無効を求めて提訴している。

ヤングケアラー
「YOUNG（若い）」と「CARER（世話する人）」を組み合わせた言葉で、病気や障害のある家族の介護や世話を日常的に行っている18歳未満の子供を指す。ヤングケアラーは厚生労働省と文部科学省による初の実態調査で、中学生の5.7％（約17人に1人）、高校生の4.1％（約24人に1人）に上ることが判明。孤立化や学習遅れなどにつながる恐れがあり、元当事者らは専門職員による相談体制などの必要性を提言。一部自治体が支援計画の策定などで先行しており、国も5月中に相談窓口の拡充など具体的な支援策を示す予定。

朝日新聞阪神支局襲撃事件
　昭和62年、朝日新聞阪神支局（兵庫県西宮市）に散弾銃を持った男が押し入り、記者2人が殺傷された事件から34年が経った5月3日、同支局には犠牲となった小尻知博（こじり・ともひろ）記者＝当時（29）＝の遺影を掲げた祭壇が支局内に設けられた。

ウサマ・ビンラーディン容疑者
　2001年の米中枢同時テロを首謀した国際テロ組織アルカーイダの指導者、ウサマ・ビンラーディン容疑者を米軍が殺害してから5月2日で10年になった。ビンラーディン容疑者は1957年にサウジアラビアの資産家の家庭に生まれ、1979年のソ連によるアフガン侵攻を受け、同国でソ連軍との戦闘に参加。1980年代後半にアルカーイダを創設したとされる。また米中枢同時テロのほかイエメン沖の米駆逐艦爆破（2000年）や在ケニア・タンザニアの米大使館同時爆破（1998年）などにも関与したとされる。

路上飲み
　新型コロナウイルスの感染拡大防止のための緊急事態宣言発令に伴い対象地域では酒類を提供する飲食店などに休業要請が出され、屋外での「路上飲み」の光景がよく見られるようになった。スーパーコンピューター「富岳」で行ったシミュレーションでは屋外では風の影響でより広範囲に飛沫が拡散する可能性が高くなることが判明。東京都の小池百合子知事は路上飲みをしないよう呼びかけたが、一向に減る気配はない。

時給7550円
　河野太郎ワクチン担当相は4月30日の記者会見で、菅義偉首相が新型コロナウイルス対策として表明したワクチン接種の対価増額や協力した医療機関への支援の詳細を明らかにした。集団接種に要員を派遣した医療機関には1時間当たり医師7550円、看護師2760円を支援する。

日本青年会議所が「TOYP2021」の最終選考会　7月3日に授賞式

2021.05.12 Vol.Web Original

　日本青年会議所の「第35回青年版国民栄誉賞 TOYP（The Outstanding Young Persons）2021」の最終選考会が8日、オンラインで開催された。選考会にはファイナリスト20名が参加、熱のこもったプレゼンテーションを行った。

「JCI JAPAN TOYP」は、環境、医療、経済、政治、科学技術、文化、芸術、スポーツなどのあらゆる分野において、社会に持続的なインパクトを与えることができる可能性を秘めた若者、地域に好循環を起こす傑出した若者を発掘し、応援する機運を高めていくもの。1987年にスタートし、途中名称を変えながらも、現在まで継承されている。また、青年版国民栄誉賞の位置づけもされている。

　35回目となる今年は過去最多の405名がエントリー。20名のファイナリストは、TOYP委員会メンバーの投票による一次選考、全国各地の青年会議所の理事長と一般の方を含む7000名超のウェブ投票による二次選考を経て選ばれた。

　最終選考では、グランプリ1名、準グランプリ2名、入賞７名を決定。結果は、7月3日の授賞式で発表する。グランプリには副賞として活動資金100万円、準グランプリには30万円が贈られる。受賞者は、国際青年会議所が開催する「JCI TOYP 2021」の日本代表としてエントリーする。

　選考会冒頭の挨拶で「受賞者を選ぶだけでなく、（選考委員の）専門的な視点から活動へのアイデアやアドバイスをすることで、さらなる活躍のための成長の機会となるようにしていただきたい」と話していた青木孝太副会頭は「ファイナリストにとっても有意義な最終選考会になったと思う」と総括した。

　最終選考会の選考委員は、次世代の人材育成を行っている一木広治氏、参議院議員の今井絵理子氏、参議院議員の音喜多駿氏、NewsPicks StdiosのCEOの金泉駿輔氏、TOYP受賞者で京都で飲食店「佰食屋」を経営する中村朱美氏、同じく過去受賞者で全国で次世代リーダーを育成する活動を展開するひろおか政幸氏、産婦人科医の丸田佳奈氏、オリンピアンでタレント、スポーツ解説者の宮下純一氏、新しい働き方や組織作りを模索・提案する若新雄純氏（五十音順）が務めた。

パラ内定選手が国立競技場で初レース。本番会場の感触確かめる

2021.05.11 Vol.Web original

　東京パラリンピックのテストイベント「READY STEADY TOKYO パラ陸上競技」が11日、国立競技場で行われ、男女117名の選手が参加した。

　テストイベントに先立ち10日、日本パラ陸上競技連盟は、東京パラリンピック推薦内定選手を発表。イベントには内定が報告されたばかりの顔ぶれも揃った。

　辻沙絵（日本体育大学）は女子400m（T47クラス）で出場し、1分00秒55でフィニッシュ。「とてもワクワクしながら、緊張もしました。タイムが（トラックの）4ヶ所で見える形になっていたので、自分が何秒くらいで通過しているのかを確認しながら走れました」と、聖地での初レースを振り返る。リオ大会に続き2大会目の出場を決めた辻。「リオの時は勢いで行った感じ。この4年間、上手くいったり、いかなかったりしたことを経験して、自分が本当に何を目指しているのかを考えました。東京大会では出場で終わらせず、メダルを掴み取れれば」と、本番での活躍を誓う。

看護師500人＋ボランティアの医師200人集まるの？

2021.05.10 Vol.741

　東京オリンピック・パラリンピック組織委員会が大会時の医療スタッフとして、日本看護協会に対し約500人の看護師確保を依頼したことが4月26日、明らかとなった。

　武藤敏郎事務総長は同日の理事会後の会見で「地域医療に悪影響を与えないようにするのが大前提。勤務時間やシフトのあり方など、もっとも対応可能なやり方を相談していきたい」と理解を求めたが、ネット上では「＃看護師の五輪派遣は困ります」のタグがついたデモが起きた。

　これに菅義偉首相は「休んでいる方もたくさんいると聞いている。可能だと考えている」などと語った。

　また5月3日には組織委が大会期間中に競技会場の医務室などで活動する医師について、日本スポーツ協会を通じて協会の公認スポーツドクターを200人程度募集していることが分かった。この募集については謝礼を支給しないボランティアの扱いになるという。こちらについても現在、ワクチンの打ち手不足が叫ばれていることや“無償”といったことに批判が相次いだ。