おうち時間が増えたこの頃、映画に料理にDIY、ひと通り試してみたけれど、何か新しい趣味やスキルアップを始めて、気分転換や自分磨きをしたいと考える人も多いはず。そうした機会に、一味違った「おうち華道」はいかが？華道というと、きちんとした知識が必要で、初心者にはちょっと敷居が高いかも…と思ってしまいがちだけど、いま気軽な「いけばなセット」が登場。華道初心者の記者が、早速挑戦してみた。
業界、世代を超えた有識者ネットワークである「BEYOND 2020 NEXT FORUM」は2019年にスタートし、2020年以降の日本を活性化するためのさまざまな活動を行ってきた。それは2020東京オリンピック・パラリンピックという大きなイベントの後の日本を「祭りの後」にすることなく、長く元気にすることを目標としたものだったのだが、新型コロナウイルスの猛威により、2020東京オリンピック・パラリンピックは1年間延期されることとなった。
単なる大規模なイベントの延期にとどまらず、劇的なパラダイムシフトが求められることとなった今、「BEYOND 2020 NEXT FORUM」は今後は「BEYOND コロナ」をテーマに、日本から新しいモノやコトを創り出すべく、有識者メンバーの知恵を借り、そして早稲田大学グローバル科学知融合研究所と連携してさまざまな提言をしていきます。
その第1回はアソビシステムの中川悠介社長。
新型コロナウイルスの感染拡大防止による緊急事態宣言が5月25日、4月7日の最初の発令から約7週間ぶりに全都道府県で解除された。
日本は今後、移行期間を設けたうえで社会経済活動の再開を目指していくこととなるのだが、新型コロナの特効薬が開発されたわけではないため、日常生活は常に万全な注意を払ったうえでの手探りの中でのものとなる。
また新型コロナのによる緊急事態宣言下の生活は人々に大きな価値観の変化をもたらした。それは日本ばかりではなく世界に目を向けても同様で、ビフォーコロナの時代に考えていたさまざまな取り組みはポストコロナ時代において大きな変革を余儀なくされる。
日本という国の単位で考えると日本は少子高齢化社会におけるさまざまな社会課題の解決が求められていたが、それに加えてポストコロナ時代においては地方創生やインバウンド回復が重要なテーマとなる。しかしそこにおいても多くの問題が表面化してきている。
そんな中「統合型リゾート（IR）プロジェクト」はそれらを解決できる可能性を秘めているのかを取り上げるオンラインワークショップが5月26日に開催された。
「ポストコロナ時代の日本社会において統合型リゾート(IR)は社会課題解決として有用か？～ソーシャルアントンプレナー育成の重要性～」と名付けられた今回のワークショップには丸田健太郎氏（KPMGジャパン IRアドバイザリーグループ 公認会計士）、西村直之氏（一般社団法人 日本SRG協議会代表理事／精神科医）、中山彩子氏（一般社団法人 日本IR協会 代表理事）、そしてモデレーターとして朝日透氏 (早稲田大学理工学術院 教授)が参加した。
ワークショップでは丸田氏はラスベガス、マカオといった既存の事例を挙げたうえで、「日本型IR」の可能性について言及。日本独自のモデルによる運営について解説した。そしてコロナによって世界中のIRが影響を受けていることを報告。そのうえで「New Normal後の日本におけるIRのポテンシャル」として、経済回復の起爆剤としてのIRへの期待、災害拠点としてのIRの可能性などを挙げた。
中山氏は「日本型IRの状況と今後」というテーマでコロナがIRに投げ掛けたチャレンジとリスクを挙げた。その中で国内の事例として、IRを地域防災拠点として利用することも想定している長崎県の事例を紹介するなど、これまでカジノばかりが取り上げられがちのIRの別の側面についても解説した。
西村氏は依存症の専門家として「健康」という視点からポストコロナ時代の社会におけるIRの可能性を述べた。「カジノを含むIRへの期待とリスク」として、感染症など輸入病原体による健康被害リスクといった「インバウンド・リスク」、ギャンブル関連の問題である「ギャンブリング・リスク」などを説明したうえで、新型コロナが投げ掛けた課題を挙げた。
その課題というのは「リスクを伴うIRのポストコロナ時代の公的存在意義」「経済的中核としての発展を続けることの持続性リスク」「危機管理の新しい標準の必要性」といったもの。その一方で、人口減少によって医療体制や福祉サービスが維持できなくなり、大都市との格差が大きな問題となっている側面も挙げ、不均衡の問題を解決するための大きなインパクトになるという期待を示した。
後半に行われた質疑応答では参加者から「カジノがIRにおいては3％にしか過ぎないということを初めて知った」といった初歩的な疑問から「いま議論しているのはIRのことではなくて、都市の未来というキーワードでアフター・ウィズコロナのスマートシティの問題なのでは」といった発展的なものまでさまざまな発言が寄せられた。
政府は5月25日、新型コロナウイルスの感染拡大防止のための緊急事態宣言について、北海道、東京、埼玉、千葉、神奈川の5都道県での解除を発表した。宣言については14日に39県、21日には京都、大阪、兵庫の3府県が先駆けて解除されており、これで4月7日の最初の発令から約7週間ぶりに全都道府県で宣言が解除された。
とはいえすべてのことが一気に解禁されるわけではなく、今後、一定の期間を設けたうえで、社会経済活動の再開を目指していくこととなる。
この移行期間における都道府県の対応について政府が示した基本的対処方針では、移行期間を5月25日から7月31日までの約2カ月とし、外出の自粛、イベント等の開催制限、施設の使用制限の要請などについて6月1日、19日、7月10日からそれぞれ段階的に緩和していく。
中でもイベントの開催制限については、基本方針としては6月18日までは「屋内であれば100人以下、かつ収容定員の半分程度以内の参加人数にすること」と「屋外であれば200人以下、かつ人と人との距離を十分に確保できること（できるだけ2m）」の2点を目安とされた。
19日以降は「屋内・屋外ともに1000人以下」「上記人数要件に加え、屋内にあっては収容定員の半分程度以内の参加人数にすること。屋外にあっては人と人との距離を十分に確保できること（できるだけ2m）」となり、7月10日以降は「屋内・屋外ともに5000人以下」「上記人数要件に加え、屋内にあっては収容定員の半分程度以内の参加人数にすること。屋外にあっては人と人との距離を十分に確保できること（できるだけ2m）」という基準が示された。
この3つのステップを経て、8月1日からは屋外での人数の上限は撤廃するものの、「人と人との距離」という条件は継続される。また屋内についても人数の上限は撤廃するものの「収容定員の半分程度以内」という条件は残される。
いずれの場合も手指の消毒、マスクの着用といった基本的な感染防止策を講じた上での話となる。
東京都は、25日から、緊急事態措置等の緩和・再要請を検討するための7つのモニタリング指標の状況を示す7色のライトアップをレインボーブリッジと東京都庁舎でスタートする。小池都知事が22日に明らかにした試みで、７色のレインボーカラーに、「東京アラート」が発動された場合は赤色でライトアップされる。
ライトアップされる時間は毎晩20時から24時まで。
19～20時までは、医療関係者等に感謝を示し応援するため、ブルーのライトアップを行っている。
政府は25日、東京、神奈川、埼玉、千葉、北海道の5都道県における緊急事態宣言の解除を正式に表明。感染症による国内初の緊急事態宣言は、4月7日の発令から約1ヶ月半で終了した。
政府はこの日、専門家らによる諮問委員会を開き、緊急事態宣言が解除されていない5つの地域の解除について協議。東京、埼玉、千葉の3地域は、解除基準の一つである直近１週間の新規感染者数が10万人あたり0.5人以下に抑えられていること、また、基準を上回っている神奈川、北海道も、新規感染者の感染経路の追跡ができていることや、医療提供体制の改善が見られることから総合的に判断し、宣言解除の方針を固めた。夜に開かれる新型コロナウイルス対策本部で正式決定する。
緊急事態宣言の全面解除について安倍総理大臣は、「世界的にも厳しい基準を全国的にクリアしたと判断した。わが国では罰則を伴って行動を制限することはできない。こうした日本ならではのやり方で、わずか1ヶ月半で流行を収束することができた。世界において、日本モデルの力を見せることができたと思う。ここから全面解除後の次なるステージへ力強い一歩を踏み出し、新たな日常を作り出す」と語った。
今後の感染対策については、市中感染の数を大きく引き下げれば感染を抑えられるとし、濃厚接触者に通知が行く接触確認アプリの導入について触れ、来月中旬を目処に開発を進めるとした。
解除後については、外出自粛やイベント自粛を段階的に解除する基本的対処方針案では、おおむね3週間ごとに感染状況を評価した上で判断するとし、「新しい生活様式」が定着するまで一定の移行期間を設けるとした。
外出自粛や休業要請を巡っては、東京都の小池百合子都知事が22日、宣言解除後のロードマップとして、ステップ0〜3までの4段階を示し、解除後、速やかにステップ1に移行すると発表。ステップ1では、美術館や図書館などの文化施設の制限緩和や、飲食店の営業時間延長、イベント開催の人数緩和、観客席を除く運動施設の利用などを可能とし、これによりプロ野球などのプロスポーツの無観客試合、アスリートのトレーニングなどが可能になるとしていた。
東京都は22日、新型コロナウイルスの感染状況を都民へ周知する「東京アラート」の具体案として、レインボーブリッジのライトアップを行うと発表した。
小池百合子都知事は、緊急事態宣言の解除後、新規陽性者の数など7つの指標などを判断材料として、数値が良い傾向であればレインボーブリッジを7色の虹色に点灯し、指標のうち1つでも基準を超えて悪化した場合は、「東京アラート」として赤色に点灯して警戒を呼び掛け、その状態は続いた場合には再度の休業要請もあるとの方針を示した。
この決定に対し、ネットでは「東京タワーやスカイツリーではなかったのか」、「見られる場所が限られるのでは」、「真っ赤なレインボーブリッジにしないよう頑張ろう」など、様々な声が上がった。中には2003年公開の映画『踊る大捜査線 THE MOVIE 2 レインボーブリッジを封鎖せよ！』の青島刑事の名台詞「レインボーブリッジ、封鎖できません！」を模したパロディーも登場し、タイムラインは大盛り上がり。Twitterでは「レインボーブリッジ」のワードがトレンド入りするなど、話題を集める結果となった。
施設のライトアップを巡っては、大阪府が独自の警戒基準レベルを設け、通天閣や太陽の塔を「赤・黄・緑」の3色でライトアップして達成状況を府民に伝えているほか、医療従事者など新型コロナウイルス治療の最前線で働く関係者への感謝を込め、青色にライトアップするムーブメント「#LightItBlue」が全国的に広がっている。
東京都の小池百合子都知事は22日、都庁で記者会見を開き、緊急事態宣言が解除された後の休業要請の緩和や再要請を行うロードマップの詳細を明らかにした。
都は先週、ロードマップの骨格として、外出自粛や休業要請が行われている現在をステップ0とし、ステップ1では、美術館や図書館などの文化施設の制限緩和、ステップ2では、これまでクラスター歴がなく、3密になりにくい施設の制限緩和、ステップ3では、接待を伴う夜の飲食店やライブハウスなど、これまでクラスター歴があるか、高リスクの施設をのぞき、入場制限等を前提として全ての施設を開放するとしていた。
この日行われた記者会見では、上記に加えた詳細を公表。ステップ1では、上記のほか観客席を除く運動施設の利用を可能とし、これによりプロ野球などのプロスポーツの無観客試合、アスリートのトレーニングなどが可能になるとした。そのほか、飲食店については、これまで酒の提供午後7時までを、ステップ1で午後10時まで、ステップ3で午前0時まで可能になる。また、イベント開催は、ステップ1では50人まで、ステップ2で100人まで、ステップ3では1000人まで可能になるとした。一方、感染リスクの高いライブハウスやスポーツジムなどは引き続き休業要請を継続。小池知事は、緊急事態宣言解除後、速やかにステップ1に移行するとした。
政府は21日、大阪、京都、兵庫の3府県の緊急事態宣言の解除を正式に表明。東京、埼玉、千葉、神奈川、北海道の5都道県の解除は見送った。
政府はこの日、専門家らによる諮問委員会を開き、緊急事態宣言が解除されていない8つの都道府県の扱いについて協議した。大阪、京都、兵庫の3府県は、解除基準の一つである直近1週間の新規感染者数が10万人あたり0.5人以下に抑えられていることなどから、宣言解除の方針を固めた。夕方に開かれる新型コロナウイルス対策本部で正式決定する。
近畿3府県での解除について安倍総理大臣は、「関西地域の皆さんは、社会経済活動を本格的に再開していくという、次なるステージが始まります。大阪は商人の街。コロナ時代の新たな商売のあり方のモデルを示していただくことを期待しています。抗原検査などによる検査体制の拡充、医療提供体制の強化など、次なる流行の波に対する備えも、知事や自治体の皆さんと連携し、万全を期していきたい」と語った。
一方、宣言を据え置いた5都道県については、「新規の感染者は確実に減少しており、医療のひっ迫状況も改善傾向にある」とした上で、「週明け早々の25日にも専門家の皆さんに状況を評価いただき、今の状況が継続されれば、期間満了を待たずに解除も可能になると考えている」と、早期の宣言解除への考えを示した。
バーガーキングは22日からテイクアウトとUber Eatsのデリバリー限定で『ストロング超ワンパウンドビーフバーガー』『超ワンパウンドビーフバ ーガー』を販売する。販売時間と数量は限定。
『ストロング超ワンパウンドビーフバーガー』は、直火焼きの100%ビーフパティ4枚がはみ出るほどのボリュームのバーガー。唐辛子とニンニクそして豆板醤を隠し味にした特製スパイシーソースを合わせ、刺激とおいしさを兼ね備えた。『超ワンパウンドビーフバーガー』はケチャップとマスタードのシンプルな味付けのバーガー。以前登場した際に好評を博したこのバーガーもメニューに再登場する。
『ストロング超ワンパウンドビーフバーガー』は単品が1210円、セット1450 円。『超ワンパウンドビーフバーガー』が単品1180円、セット1420円。セットは、 MサイズのフレンチフライとMサイズのドリンク付き。
販売は、5月22日～6月4日まで毎日14時から。
手洗い・うがいに、マスク着用、ソーシャルディスタンス。新型コロナウイルスへの感染を防ぐため、こうした感染予防生活に慣れてきた人も多いはず。気になるのが、春先までのそうした予防策を、これからやって来る夏本番に続けていいの？というところ。熱中症や夏風邪のリスクも高まる中、夏のコロナ対策はどうすれば良いのか。意外と見逃しがちな感染予防のポイントを、感染症研究を専門とするダイキンの新井潤一郎医学博士に聞いた。
