2011年秋、客船「飛鳥�U」は、飛鳥クルーズ就航20周年記念「ノスタルジック 北京・大連クルーズ」を企画。横浜、神戸を出港し、歌人・正岡子規が生まれた愛媛県松山や軍人の秋山好古・真之兄弟が活躍した中国の大連、そして天津へ。明治に活躍した偉人たちの足跡をめぐる。世界文化遺産をはじめ、大連では旅順に、天津では北京への無料招待ツアーなどの特典がクルーズ代金に含まれる。クルーズファンに人気の瀬戸内海も航海する内容充実のクルーズだ。これを記念し、オリジナルDVD「Welcome to ASUKA CRUISE」を読者5名にプレゼント（係名：「アスカクルーズ」）。

　1988年に誕生以来、のんびり素朴でやさしいキャラクターとして愛され続けている“ぬ〜ぼ〜”。そんなふわふわした“ぬ〜ぼ〜”のようなソフトクリームが簡単にできる「おうちでかんたん ソフトクリームをつくろう！」が今年の夏、大活躍しそうだ。猛暑、そして節電と暑くなりそうなこれからの季節、ふわふわの食感と優しい甘さ、そして冷たいソフトクリームが自宅で味わえる。牛乳と砂糖を使って簡単に作れるので、子どもと一緒に楽しめる。同商品を読者5名にプレゼント（係名：「ぬ〜ぼ〜」）。

　村上春樹原作の社会現象大ヒット小説を名匠トラン・アン・ユンが映画化、世界が絶賛した『ノルウェイの森』がブルーレイ＆DVDリリースされる。主演の松山ケンイチをはじめ、菊地凛子、水原希子、玉山鉄二、高良健吾など超一流のキャストが集結、小説の持つ美しい世界を表現。世界配給の日本映画では史上初のビートルズのオリジナル楽曲を主題歌に使用したことでも話題となった。松山ケンイチサイン入りプレスを読者1名にプレゼント（係名：「ノルウェイの森」）。

©2010「ノルウェイの森」村上春樹／アスミック・エース、フジテレビジョン

　珠玉の掌編で業界内にもファンの多い漫画家・ナカタニD.の2作品が同時発売。キャンペーン開催中だ。『バックステージ』（小学館）は、銀行員から一転、劇団の裏方を務めるようになった谷口が“本物の笑顔”を取り戻す姿を描いた、作者の本領発揮のヒューマンドラマ。一方の『リバーシブルマン』（日本文芸社）は、“人間が裏返る”という現象を扱った作者初のバイオパニックホラーだが、“こんなスゴイのも描けたのか”とうならされる本物のパニックホラーだ。両方読んでナカタニD.の力量を知れ！

　瀬戸内海に浮かぶ祝島の人々の約30年に及ぶ原発反対運動と、脱原子力エネルギーを推進するスウェーデンの人々を描き、多くの共感を呼んできた『ミツバチの羽音と地球の回転』の上映会と鎌仲ひとみ監督のトークショーが開催される。今だから考えなければならないエネルギー問題。ここに未来を変えるためのヒントが描かれている。

　国民宿舎奥浜名湖は、浜松市制100周年を記念し、特別宿泊プラン「奥浜名湖１泊3食のんびりプラン」を実施。同プランは、のんびりと過ごせるように、１日3回の食事が付くほか、さまざまな特典を用意。チェックアウト時刻を通常の10時から12時にするほか、カラオケルームの利用1時間無料やお土産券500円分も。また、天竜浜名湖鉄道気賀駅からの往復送迎もしくはタクシー代も負担する。同宿泊プランのペア宿泊券（平日限定、8月5日まで有効）を読者1名にプレゼント（係名：「奥浜名湖」）。

ニュースの焦点

　イタリアで12日から2日間にわたり、原子力発電再開の是非を問う国民投票が行われた。13日に即日開票され、反原発票は94.05％に上った。投票率は54.79％だった。原発再開を目指していたベルルスコーニ首相は同日、記者会見し、「イタリアは原発にさよならを言わなければならない」と述べ、敗北を認めた。

　3月の福島第1原発事故以降、原発をめぐる国民投票は世界で初めて。

　今回の国民投票に当たり、「原発再開」反対の世論を覆すのは難しいと判断したベルルスコーニ首相は、反原発の勢いが収まった後で改めて原発の復活を狙う方針に転換、投票を棄権するよう支持者に呼びかけていた。

　イタリアは旧ソ連のチェルノブイリ原発事故後の1987年に国民投票で原発廃止を決め、90年までに全4基の原発を閉鎖した。ベルルスコーニ政権は2008年、電力の不足分を隣国フランスなどからの輸入に頼っている現状を憂慮し原発再開を表明。しかし反対する野党側が署名を集めて国民投票に持ち込んだ。

　欧州では福島原発事故後、ドイツとスイスが将来の原発停止を決めている。

　計約140基の原発を抱える欧州において、脱原発を決めた国はまだ少数にとどまるが、反原発票が9割を超えた今回の投票結果が各国世論に影響を与える可能性はある。電力需要の8割近くを原発に頼る仏でも最近、仏紙の世論調査結果で、脱原発を求める世論が77％に急伸している。

　ただし、独やイタリアは脱原発に伴う電力の不足分を、仏などの原発大国からの輸入に頼ることになる。産業用の電気料金高騰も不可避で、欧州経済への影響も懸念されている。

　なお今回のイタリアの国民投票では首相や閣僚に裁判出廷義務を免除する特権を与えた法律の是非なども問われ、いずれも首相の主張が拒否された。野党、中道左派の各党は首相の辞任を一斉に要求しており、2008年の現政権誕生以来、首相は最大の危機に陥っている。

　国民投票は50％以上の投票率がないと成立しないため、首相は支持者に「棄権」を呼びかけたほか、首相が所有するテレビ局も国民投票の報道を控えるなど、投票率が下がるよう“画策”した。しかし、こうした手段に国民は反発を強めたようだ。

　ご当地商品のソーシャル連動型情報サイト「日本発掘プロジェクト・ピカイチジャパン」は、震災で被害を受けた東北地方のご当地商品をサイト内通信販売ページ「ピカイチバ」で販売。現在、岩手県７社33商品、宮城県5社83商品、福島県5社11商品が登録。震災後、直接交渉により、5つの商品が販売可能となり、販売を開始した。震災直後の被災者の目線から開発した無添加・無農薬の「おかゆの缶詰」や、物流の混乱から餌の調達が危ぶまれた「ほろほろ鳥の燻製丸」など、一つ一つに被災者である生産者の思いが込められた商品ばかりだ。

　こちら日本の菅直人首相は14日、続投姿勢を鮮明にした。閣僚懇談会で、東日本大震災の追加的な復旧策を盛り込むための小規模な平成23年度第2次補正予算案を7月初旬までに国会提出するよう野田佳彦財務相に指示。参院東日本大震災復興特別委員会では、再生可能エネルギーで発電した電力を電力会社が全量買い取る特別措置法案を今国会で成立させる意向も表明した。

　首相は今回指示した補正予算案について「足りなかった点を迅速にやらなければならない。（本格的な）『2次補正』をやる前の『1.5次補正』だ」と説明。これまで、第2次補正予算案の編成にめどが立った時期が退陣の目安とされてきたことから、これとは別の補正予算案の編成を指示することで、延命を図る狙いとみられる。

　この「1.5次補正」と菅首相が呼ぶ2次補正には、東日本大震災復旧復興予備費の創設をはじめ、東京電力福島第1原発事故の被害者救済に絡む費用▽被災した企業や個人が新たな債務を抱える二重ローン対策費▽被災地の自治体がより自由に使える一括交付金−を盛り込む。規模は2兆円程度になる見通し。主な財源には税収の上振れ分を中心とした22年度決算剰余金を活用する。ただ、具体策の詰めや財源確保の道筋はついておらず、見切り発車の状況だ。

　菅首相は、続く15日には復興基本法案が20日に成立する見通しとなったことを受け、法案に盛り込まれた復興担当相を置くことを理由に内閣改造する意向を固めた。与党内に広がる早期退陣論を抑え込む狙いもある。また、政府・与党は6月22日の会期末を控え、会期を9月30日までの100日間延長する方向で調整に入った。平成23年度第2次補正予算案を7月中旬までに国会に提出し、7月中に成立させる構え。さらに8月初旬までに23年度第3次補正予算案の骨格をまとめ、お盆明けの8月下旬に国会に提出し、9月初旬の成立を目指している。

　一方、米倉弘昌経団連会長は14日、退陣を表明しながら、なかなか退かない菅首相について「言いようがない。退陣表明は本当にした（といえる）のだろうか。最近、『一定のめど』が（延命など）さまざまな意味で使われ始めている。一日も早く復興をしないといけないのに、被災地の皆さんがかわいそう。菅首相には無理で、（居座り続ければ）何もしないのと同じだ」と述べ、早期退陣を促した。また次期首相には仙谷由人官房副長官、野田佳彦財務相のいずれかが望ましいとの考えを示唆した。

　その野田氏は15日の衆院財務金融委員会で、平成23年度予算執行に伴う国債発行に不可欠な特例公債法案について「もし私が首を差し出してそれが成るなら、そうしてもいい」と述べ、成立と引き換えに辞任を辞さない考えを表明した。「ポスト菅」の有力候補である野田氏が辞任する事態になれば政権への打撃は大きい。

　JR川崎駅西口直結の商業施設「ラゾーナ川崎プラザ」は、6月24日から夏のバーゲンを開催する。夏本番に活躍する今年のトレンドファッションアイテムをはじめ、生活雑貨、食品などが最大70％OFF。また、レストランやネイルサロンなどのサービス施設でも割引やスペシャルプレゼントなどを用意。24〜26日、7月8〜10日の6日間は、タイムセール、7月8〜10日は、3日間限定のお得な均一セールも開催する。2000円分のお買い物券を読者3名にプレゼント（係名：「ラゾーナ」）。

「原発なければ」書き残し自殺か

　福島県相馬市の酪農家の男性（55）が「原発さえなければと思います。残った酪農家は原発にまけないでください」などと書き残し堆肥小屋で首をつって死亡していたことが14日、分かった。近所の住民や関係者によると、男性は東京電力福島第1原発の事故により、酪農や生活の先行きに不安を漏らしていたという。

限度超えた23人に作業離脱指示

　東京電力福島第1原発の作業員計8人が被曝線量限度の250ミリシーベルトを超えた問題で、厚労省は14日、内部被曝暫定値が100ミリシーベルトを超えた作業員23人について「健康管理を優先する」として、確定値が出るまで作業から外すよう指示した。東電では作業員の被曝線量検査が遅れており確定値も出ていない状況。

脱税疑い社長から献金

　野田佳彦財務相が代表の政党支部に政治献金していたソフトウエア会社の男性社長が、税務当局の強制調査（査察）を受けていた問題で、社長側は仙谷由人官房副長官や馬淵澄夫首相補佐官らの団体にも資金提供していたことが13日分かった。提供は平成10年以降、判明分だけで野田氏も含め与野党10議員側に上り、総額434万円に及んでいる。

「V字形」伝達も知事は拒否

　北沢俊美防衛相は13日、沖縄県の仲井真弘多知事と県庁で会談し、米軍普天間飛行場（同県宜野湾市）の代替施設について、21日開催予定の日米安全保障協議委員会（2プラス2）で同県名護市辺野古に「V字形」の滑走路2本を建設することを決めると伝えた。仲井真氏は「住民の納得がないと進められない」と県外移設を求めた。

ホンダ最終利益6割減

　ホンダは14日、東日本大震災の影響で開示を見送ってきた平成24年3月期の連結業績見通しを発表した。震災による大幅な減産で、自動車の年間生産台数が前期比約6％減となり、営業利益、最終利益ともに約6割減になるとしている。ホンダは前期、最終利益が金融機関を除いた上場企業で首位だったが、今期はトップ維持は難しい。