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スポーツにまつわる多彩なグラフィック作品を紹介した企画展『SPORTS GRAPHIC スポーツ・グラフィック』が、東京・銀座のギンザ・グラフィック・ギャラリーで開催中だ。東京オリンピック・パラリンピック開催を前に、スポーツの「躍動」を呼び起こす作品展になりそうだ。
本展は、日本を代表するグラフィックデザイナーたちが制作した、ポスターや新聞広告、イラストレーション、立体作品など、個性豊かな約120点を展示。アスリートの息をのむ瞬間を切りとった写真や、スポーツの迫力やユーモアを表現したイラストレーション、競技の特徴を端的に表したタイポグラフィなど、「筋書きのないドラマ」であるスポーツを平面に定着させる、多彩なアイデアが詰まった視覚表現が一堂に会した。
東京2020大会の開幕まで50日となった6月3日、セレモニーで使用される表彰台や楽曲、衣装、メダルトレイが披露され、大会が掲げるコンセプト「持続可能性」を意識して作られたアイテムが並んだ。
五輪パラリンピック史上初めてのオールリサイクル素材となった表彰台は、市民参加型プロジェクト「みんなの表彰台プロジェクト」によって集められた使用済プラスチック約 24.5トンをもとに、合計 98 台を製作。デザインを担当した野老朝雄は「プラスチック素材という我々の生活から出たものが、人が乗っても大丈夫なものになりました。素材の研究や3Dプリンターなど、テクノロジーの力だと思う。次世代につながるバトンになれば」と話した。
衣装は、現代の祭典にふさわしい「新しい礼服」をコンセプトに、「かさね」「おり」「結び」「染め」といった和装の伝統技術を取り入れ、暑さ対策など、洋装の機能性も兼ね揃えたデザイン。多様性も表現し、パンツスタイルとワンピーススタイルのいずれかをボランティア自身が選べるようにするという。メダルトレイは、伝統的な扇子をモチーフに、リサイクル可能な再生素材を使用。ベースカラーは、コアグラフィックス「藍」の最も深い色目を採用し、表彰台や衣装との調和を目指した。ファッションディレクターの山口壮大は「和服と洋服の良いところを取り入れながら作りました。和服が織りなす佇まいは情緒的。動くたび揺らめく美しさを感じていただければ」とデザインに込めた思いを話した。
ブラインドサッカーの国際大会「Santen IBSA ブラインドサッカーワールドグランプリ 2021 in 品川」の決勝戦が5日、品川区立天王洲公園で行われ、日本対アルゼンチンは0-2で、アルゼンチンが勝利。日本は惜しくも優勝ならなかったが、世界ランキング1位を相手に善戦し、3ヶ月後に迫ったパラリンピックでメダル獲得の可能性を感じさせた。
2018年より開催の本大会は、昨年、新型コロナウイルスの感染拡大により中止を余儀なくされ、今年は無観客で開催。全試合の模様はライブ配信で伝えられ、決勝戦では「＃ブラインドサッカー」が国内Twitterトレンドランキング4位に入るなど、盛り上がりを見せた。参加国は、日本、アルゼンチン、フランス、スペイン、タイの5カ国。海外から参加する選手たちには、日本へ出国する15日前よりPCR検査を義務付け、選手や運営スタッフの一部には、一定期間外部との接触を断つ「バブル方式」を適用するなど、コロナ禍での大会運営を実現させた。
東京五輪パラリンピックの感染症対策を話し合う専門家ラウンドテーブルが28日、都内で開かれ、選手村の感染症対策についての講評や、医療体制、関係者の行動管理についての取り組みなどが話し合われた。その中では、日本に暮らす人たちの人流が課題となっていることも示された。
ラウンドテーブルに先立ち、東京大学大学院経済学研究科・公共政策大学院の仲田泰祐准教授らは「五輪開催の感染への影響・定量分析」を公表。海外からやってくるアスリートや大会関係者10万人の来日における感染への影響は、限定的ではないかとの分析結果を示した。
この日、ラウンドテーブルに出席した仲田氏はその理由の１つとして、「分析に当たっては、悲観的な仮定をおいた。例えば、海外からアスリートや大会関係者が入国して、次の日から東京に出て日常を過ごすという仮定や、10万人のうちワクチン2回摂取を完了したのは5割など、想定される現実より悲観的・低い数字で試算している。“海外から10万人”という数を聞くと、大きな数字だと思われるが、東京都の人口約1400万人のうち、相対的には1％未満。さらに、この方々は、おそらくその時点で日本に暮らす人よりもはるかにワクチン接種が進んでいる人たちということを考えると、僕たちが出した数字は、ある程度、確信的なものだと見込んでいる」と話した。
一方で、「五輪パラリンピックの開催に伴って全国で人流が活発になってしまうことは、感染拡大につながりかねない」と、国内での人流拡大には懸念があることを示した。「人流が活発になると感染が拡大するというのは、これまで何度も経験していること。年末年始の会食、3月の花見・歓送迎会のシーズンには、やはり日本国内で感染が拡大した。もちろん分析では、これからワクチン接種が進むことも考慮しているが、それでも、五輪パラに関わらず、夏の花火やお祭りで人流が活発になると、感染が拡大してしまうことが予想される。開催方法については、しっかり議論しないといけないと思う」と、意見した。
組織委の中村英正ゲームズ・デリバリー・オフィサーは「“日本居住者の人流の影響”はきちんと分析すべきとのご指摘をいただいた。これは観客だけではなくて、ライブサイト等のイベントや、街中のスポーツバーなども含まれる。トータルで人流がどのように動いていくのかを見なければいけない」と分析を受け止めた。
東京パラリンピックのテストイベント「READY STEADY TOKYO パラ陸上競技」が11日、国立競技場で行われ、男女117名の選手が参加した。
テストイベントに先立ち10日、日本パラ陸上競技連盟は、東京パラリンピック推薦内定選手を発表。イベントには内定が報告されたばかりの顔ぶれも揃った。
辻沙絵（日本体育大学）は女子400m（T47クラス）で出場し、1分00秒55でフィニッシュ。「とてもワクワクしながら、緊張もしました。タイムが（トラックの）4ヶ所で見える形になっていたので、自分が何秒くらいで通過しているのかを確認しながら走れました」と、聖地での初レースを振り返る。リオ大会に続き2大会目の出場を決めた辻。「リオの時は勢いで行った感じ。この4年間、上手くいったり、いかなかったりしたことを経験して、自分が本当に何を目指しているのかを考えました。東京大会では出場で終わらせず、メダルを掴み取れれば」と、本番での活躍を誓う。
今季初のパラアルペン大会「2021ワールドパラアルペンスキー アジアカップ～菅平高原シリーズ～」が3月9日から13日まで、長野県・菅平高原パインビークスキー場で開催される。それに先立ち8日、オンラインで出場選手による記者会見が行われ、強化指定選手の森井大輝（トヨタ自動車）、村岡桃佳（トヨタ自動車）、狩野亮（マルハン）が出席した。
本大会は今季国内で初めて開催されるパラアルペンの大会で、2022年3月開催の北京パラリンピック国別出場権を得るためのポイント獲得の対象でもある。今年2月にノルウェーで開催予定だった世界選手権、3月に北京で予定されていたワールドカップファイナルが中止・延期を余儀なくされたなか、パラリンピック出場を見据えた実戦の場として貴重なレースとなる。
日本障害者スキー連盟の大日方邦子強化本部長はまず、チームJAPANの活動方針を説明。この冬は体調管理の徹底やPCR検査、オンラインを活用したミーティングやトレーニング、研修のほか、合宿や遠征は少人数で実施し、宿泊は個室、食事はビュッフェを回避するなどの感染防止策を行なってきた。また、海外遠征は自主参加の形とした。家族の状況や暮らす地域、健康リスクによって感染症に対する受け止めはそれぞれ違うとし、選手自身に判断を委ねた。
リオパラリンピック銀メダリストのパラ陸上・佐藤友祈がプロに転向し、22日、所属先の株式会社モリサワとオンライン会見に出席。プロ転向の経緯や東京パラリンピックに向けた意気込みを語った。
2016年のリオパラリンピックで400mと1500mの2種目で銀メダルを獲得した佐藤。現在、4種目で世界記録を保持し、東京パラリンピックでは「最も金メダルに近い選手」として活躍が期待されている。5年半に渡り岡山県の実業団に所属していたが、大会半年前のプロ転向で、さらなる飛躍を目指す。
「今までは企業に勤めて実業団選手として活動していましたが、今は練習に割ける時間が2倍になりました」と佐藤。練習拠点は岡山のままで、1ヵ月に1〜2週間、東京の競技場を使って個人合宿を行う予定だという。
東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会が2月18日、東京都内で会見を開き、女性蔑視発言で辞任した森喜朗前会長の後任に橋本聖子五輪担当大臣が就任することを発表した。
森会長の後任を選ぶ「候補者検討委員会」は16日に第1回を開催して、新会長に求められる5つの資質を決定。17日の第2回で各委員が具体的な候補者を挙げたうえで審議を行い、橋本氏に一本化され就任を要請した。18日の第3回では橋本氏が受諾の意思があることを確認したうえで、改めて全員一致で理事会に新会長候補として橋本氏を推薦することを確認した。
組織委は18日に理事会を開催。午後に行われた臨時評議員会で橋本氏を理事に選任した。
非公表とされていた検討委員会のメンバーについてはこの日改めて、座長であるキヤノン会長兼社長最高経営責任者（CEO）で組織委名誉会長の御手洗冨士夫氏（以下、日本オリンピック委員会（JOC）会長の山下泰裕氏、都副知事の多羅尾光睦氏、元バレーボール選手の荒木田裕子氏、元体操選手の田中理恵氏、元柔道選手の谷本歩実氏、パラリンピック競泳選手の成田真由美氏、スポーツ庁長官の室伏広治氏の8人であることが発表された。
夕方から行われた会見は2部制で行われ、まず新会長となった橋本氏が出席。
冒頭、橋本氏は理事会で「コロナ対策について、ジェンダーについて、そして延期に伴った初めての経験となる東京大会に向けての抱負などをお話させてもらった」としたうえで「オリンピック・パラリンピックも社会の一部であり、何よりもコロナで厳しい状況にある社会の1日も早い回復を願っているところ。政府、東京都、関係自治体による一連の対応で状況が改善することを期待しながら、オリンピック・パラリンピックの在り方というものをしっかりと進めていきたいと思っている」などと抱負を語った。
そして「1月からのコロナの状況により、今年の開催を不安に思う方も増えていると思う。加えて今回の新会長を選ばざるを得なくなった一連の経緯はさらに国民の皆さん、都民の皆さんの気持ちを困惑させるものだったのではないかと思う。コロナを取り巻く状況はまだ厳しいが、これまでオリンピック・パラリンピック担当大臣として、政府の立場から大会のコロナ対策に取り組んできた。今後は組織委員会の会長の立場で引き続き万全な体制を敷き、どのように安全を優先する大会であるかということをしっかりと大会関係者だけでなく、国民や都民の皆さんに丁寧な説明をしていきたいと思う」と開催に向けての意欲を見せた。
東京2020組織委員会が12月23日、東京2020 大会の開・閉会式に関する記者会見を開催した。
狂言師の野村萬斎氏が統括していた7人で構成されていた演出チームを解散し、パラリンピックの演出統括だったクリエーテイブディレクターの佐々木宏氏が新たな総合統括となることとなった。
会見の冒頭、武藤敏郎事務総長が「新型コロナウイルスによる大会の延期、それに伴う社会状況の変化を踏まえ、国民の理解と共感を得られる大会の在り方について議論をしてきた。大会の簡素化を推進し、最大の課題であるコロナ対策を踏まえて準備の見直しをしてきた。開会式、閉会式の演出企画について、コロナ禍による社会状況の変化、簡素化等の観点からゼロベースでの見直し、再構築を進めてきた。限られた時間の中でより迅速、かつ効率的に準備を進めていくために、新たな体制を構築していくことが必要との結論に至った」として、野村氏、映画監督の山崎貴氏、佐々木氏、映画プロデューサーの川村元気氏、クリエーティブプロデューサーの栗栖良依氏、ミュージシャンの椎名林檎氏、振付家のMIKIKO氏の7人の演出企画チームについて「任を終え、新たな体制に引き継ぐことになった」とその経緯を説明した。
そして「延期後の大会全体のコンセプトに鑑み、簡素化、コロナを経たイベントの在り方を踏まえて開閉会式を計画してくために、今年7月に大会1年前イベントの演出企画を担った佐々木氏を両式典の総合企画エグゼクティブクリエイティブディレクターとして迎える。野村氏については組織委のアドバイザーとして、大会の持つ文化的な意味づけ等にご支援をいただきたいと思っている」と今後の体制を発表した。
日本ブラインドサッカー協会は21日、男子日本代表の高田敏志監督によるオンライン活動説明会を行い、2020年の活動総括や来年のパラリンピックに向けた思いを語った。
ブラインドサッカー男子日本代表チームがかねてより重視しているのが、数値による「見える化」。緊急事態宣言が解除された6月から本格的な活動を再開し、夏の合宿では、昨年の国際大会初戦時と比べた選手たちの走行距離や心拍数などを数値化して、コンディションの回復状況を確認した。この日の説明会では、その後も負荷をコントロールしながらトレーニングを継続したことが示され、10月合宿での体力測定では、ほとんどの選手が過去最高の数値をマーク。高田監督は「トレーニングの成果です」と手応えを口にし、こうした数値の裏付けをもとにトレーニングの負荷、戦術プランのバリエーションを検討するなど、ポジティブな方向に進んでいるとした。
12人の識者が激動の2020年を振り返る
2020年が終わろうとしている。今年は新型コロナウイルスの感染拡大の影響による緊急事態宣言などで「時間が止まった」こともあり、あっという間の1年だったと思う人も多いのでは？ 本来だったら今年は夏に東京オリンピック・パラリンピックが開催され、今頃は「beyond2020」を旗印に2020年以降の日本のあり方が議論されていたころだろう。ところが現在は新型コロナウイルスの猛威のせいで日本どころか世界中が「withコロナ」の新しい時代を模索している。後世、語り継がれることになるであろう2020年の重大ニュースを各界の著名人の方々に挙げてもらった。
