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東京2020組織委員会が7月23日、ちょうど1年後に行われる東京オリンピック2020の開会式の開始時刻の20時に合わせ、世界に向けてのメッセージを発信した。
「一年後へ。一歩進む。〜＋1（プラスワン）メッセージ〜TOKYO2020」と名付けられたこの日のイベントでは競泳の2016年リオ五輪代表の池江璃花子（ルネサンス／日本大学）が新国立競技場のピッチからメッセージを届けた。
池江がピッチにあるランタンを拾い上げ掲げるとそれを合図に会場の照明が点灯。その中で池江は約4分にも及ぶメッセージを朗読した。
そのメッセージの中で池江は「オリンピックやパラリンピックはアスリートにとって特別なもの」として、オリンピック・パラリンピックが延期になったことでのアスリートたちの喪失感について語り、また自らの白血病との闘病とそれを支え、今は新型コロナウイルスの感染症とも闘う医療従事者への感謝の気持ちを伝えた。
「フクヒロ」の愛称で知られるバドミントン女子日本代表の福島由紀・廣田彩花ペアが4日、オンライン記者会見を開き、新チーム「丸杉Bluvic」への入団を発表した。
福島・廣田ペアは、高校卒業後から実業団選手としてペアを組み、2017年日本人選手として40年以来の世界選手権決勝進出を果たすなど、女子ダブルス界の注目ペア。現在、世界ランキング2位で、東京オリンピック日本代表選手の最有力候補でもある。しかし、今年に入り、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、チーム全体が練習場所を失うなど、存続の危機に直面していた。
株式会社丸杉の杉山忠国社長は、「4月の連休前に、今井（彰宏）監督、吉富（桂子）コーチ、岐阜県バドミントン協会幹部の方が弊社を訪れ、全チームの会社が経営破綻し、チーム存続ができなくなった旨、説明を受けました」と経緯を説明。
岐阜県に本社を置く丸杉は、約30年に渡り自社バドミントン部を運営しており、今回新たに、選手や監督、コーチ、総勢16名を迎えることとなる。今後は「丸杉バドミントン部」と「丸杉Bluvic」の2チーム体制で、リーグ優勝などを目指していくという。
入団にあたり、福島は「この度、岐阜で60年の歴史がある丸杉に入社することになりました。東京オリンピックが延期になって、モチベーションを維持することに悩んだ時期もありましたが、丸杉への入社をチャンスと捉えて、これからも頑張っていきたいと思います」と、再スタートへの意気込みを語った。
初代K-1 WORLD GPウェルター級王者の久保優太が6月3日、会見を開き、王座の返上とボクシングへの挑戦を発表した。
久保は今年3月のK-1の年間最大のイベント「K’FESTA.3」でジョーダン・ピケオーを破り、王座を防衛したのだが、試合後「今後の活動について大きな発表がある」と発言していた。
久保は「7歳の頃からテコンドーを始めて、K-1を見て育っち、高校1年生でキックボクシングに転向した。それから2011年にK-1に出られるようになった。そしてこのベルトを約2年半保持することができた。K-1では最後のラスボス的なピケオー選手も破って、やり切ったという思いがあった」とこれまでの格闘家人生を振り返り「今後はボクシングに転向しようと思う。来年、東京でオリンピックもある。ボクシングでオリンピックの金メダルを取りたいと思っている。あと、（プロでも）チャンピオンになりたいということもあって、転向を決めた」と語った。
その理由については「妻のサラちゃんに“久保ちゃんはオリンピックに出ないの？”と言われ“ああ、オリンピックか”と思った。でもK-1はオリンピック競技ではない。ボクシングはオリンピック競技だった。調べてみると元プロでも出られるということなので、K-1を引退して、ベルトを返上してオリンピックを目指そうと決めた」などと明かした。
そして「K-1は僕の青春だった。それを“捨てて”ではなく“生かして”いきたい。僕は自分のことをK-1ファイターで、生涯格闘家だと思っているので、これからも皆さんのパワーを借りて、新しいチャレンジを応援してくれたらと思っている」などとK-1ファンへのメッセージを送った。
久保の所属先などは今後、改めて発表される。
空位となったウェルター級王座の新しいチャンピオンを決めるトーナメントについても今後改めて発表される。
とうとう東京オリンピックの延期が決まったのがこの時期。延期に関する観測気球が上がることもしばしばだったので、驚きというよりも「やっぱりな」という感じで受け止められた。それよりもショッキングだったのがコメディアンの志村けんさんの感染と死。感染が発表されたのが25日で、その5日後の30日に死去という衝撃の展開にこれまで何か他人事ととらえていた人にも一気に新型コロナウイルスが身近なものになった。今回はそんな3月下旬の新型コロナウイルスに関するニュースを追う。
今夏に開催されることになっていた東京オリンピック・パラリンピックが延期されることが3月24日、決まった。
同日、安倍晋三首相と国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長が電話で会談し、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受け、開催を1年程度延期することで合意した。
五輪が戦争で中止になった例は複数あるが、延期は史上初めてとなる。
首相は会談後、首相公邸前で記者団に、「改めて中止はないことをバッハ会長と確認した」と強調。「完全な形で開催するために、緊密に連携をしていくことで一致した」と述べた。会談では首相が1年の延期を提案。その理由については「現下の感染症の広がりの状況を見る中で、年内（開催）は難しい」とした。
電話会談はバッハ氏側から打診。大会組織委員会の森喜朗会長、橋本聖子五輪相、東京都の小池百合子知事らも同席した。
新たな日程については大会組織委員会、東京都、日本政府が30日、IOCとの間で来年7月23日開幕、8月8日閉幕とすることで合意した。
従来の日程とほぼ同時期とすることで、運営計画を見直す際の負担を最小限に抑える。ウイルスの世界的な感染拡大はまだ収束が見通せず、できるだけ開幕を遅らせることでリスクを下げる狙いもある。国際競技連盟（IF）などからは暑さを避けるため、春から初夏までの間に開催を求める声もあった。組織委などは開催準備期間を長く確保するため、ほぼ1年延期が妥当と判断した。アスリートの準備期間も考慮した。
これに伴い、今年8月25日に開幕が予定されていたパラリンピックも、来年8月24日開幕、9月5日閉幕に変更された。
延期決定からわずか6日でのスピード決着となったが、クリアすべき課題は山積。
大会組織委員会の中村英正大会開催統括は「“いつ、どこで”がすべての準備のベースになる」と語るように五輪とパラリンピックを合わせ計43ある競技会場はじめ、関連施設の再度の確保が急務となる。43会場のうち、25会場は既存施設。重量挙げなどの会場となる東京国際フォーラムは来年7～8月の使用予約がすでに入っているといい、五輪での使用に二つ返事で応じられない施設は多いとみられる。再度の確保には補償金が必要となる恐れもある。
五輪・パラリンピックで約550万枚に上る販売済みの観戦チケットは有効となるが、延期によるキャンセルへの対応など、膨大な作業も待っている。
延期により発生する追加経費の負担をどうするかも大きな課題。東京都や国、組織委との分担協議は競技会場を抱える自治体も巻き込んで難航も予想され、相当額の公金投入は避けられない。組織委の森会長はIOCにも分担を要請する考えを示している。
東京オリンピック・パラリンピック組織委員会が3月26日、前日に発表された東京オリンピック・パラリンピックの1年程度の延期を受け、来年の大会開催への諸対応の検討のため「新たな出発 東京2020大会実施本部」を発足。この日、第1回会議が開催された。
同本部は組織委の中に設置され、局長以上の幹部職員が参加。諸問題を協議するための機関で、ここで協議されたものが理事会にかけられる。本部長は組織委の武藤敏郎事務総長が務めることとなった。
組織委の森喜朗会長は冒頭に挨拶に立ち「（IOCの）バッハ会長が言っていた“かつてない挑戦”に我々は挑むことになる」として組織委全体の奮起に期待した。
そのなかで「日本に課せられたテーマは2つある」として新型コロナウイルスへの対策と、7年かけて準備してきたことをこれからの1年で再度作り上げなければいけないという挑戦の難しさを挙げた。
そして今後の難局をラグビーに例え「展開戦。どんどん展開をして新たに積み上げて行くことになると思う。大変難しい仕事になる」と話し、「下から上に上げるという時間をかけるということではなく、即断即決が大事になってくると思う」と話した。
東京2020組織委員会が2月10日、都内で会見を開き、マラソンの開催地変更に伴うチケットの払い戻しについて発表した。
チケット払い戻しの対象となるのは8月2日午前実施予定だった「女子・マラソン・陸上競技」のセッションと9日午前に開催予定だった「男子マラソン」のセッション。
女子マラソンと陸上競技の両方を観戦できる「女子マラソン・陸上競技」は女子マラソンの会場が変更になったため、差額の代金を払い戻したうえで他の陸上競技は観戦できることとなった。他の陸上競技の観戦も希望しない人については全額払い戻しされる。
「男子マラソン」については全額払い戻しとなる。
男女とも札幌で開催されるマラソンのチケットは販売されない。
手数料については組織委員会が払い戻す。その金額については紙チケットとモバイルチケットといったチケットの種類、VISA決済か現金決済かという決済方法の違いで金額が異なっている。
「女子マラソン・陸上競技」で払い戻しを受けても陸上競技を観戦する場合は手数料の払い戻しはない。
今年、2020年はついに東京オリンピック・パラリンピックが開催される。
今回のオリンピック・パラリンピックは招致活動の時点から波乱万丈だった。
もともと東京が招致に動いたのは2016年の大会。当時の都知事だった石原慎太郎氏が招致を提唱。2006年3月の東京都議会で招致を決議し、招致活動がスタートしたものの、2009年9月の投票では2回目の投票で落選した。
しかし石原氏は2011年の都知事選で再選されると2020年夏季オリンピックへの再立候補を表明。それまで広島市が招致を表明していたのだが、県知事選で招致反対を訴えていた候補が当選したことから広島が手を引き、改めて東京が立候補することとなった。
「JUDO IPPON PROJECT」がギネスに認定
9年ぶりに日本で開催される「2019世界柔道選手権東京大会」（8月25日～9月1日、東京・日本武道館）に先駆けて行われていた「JUDO IPPON PROJECT」がギネスの世界記録に認定され、8月21日、認定式が行われた。
同プロジェクトは大会の開催を記念して「最も長いポスターの列」を作ろうというもの。今年2月12日～5月31日まで世界中の柔道家から柔道衣を着用した立ち姿の写真を募集。この期間に海外を含む大人から子供まで約6500人から写真の投稿があり、その中から2019枚の写真をポスターにして、それをつなげ列を作った。
この日はギネス認定員から山下泰裕全日本柔道連盟会長に世界記録認定証が贈呈された。山下会長は「世界選手権というのは世界の多くの柔道家の憧れの晴れの舞台。そして日本武道館は世界の柔道家にとって聖地でもあります。世界中の、そして日本中の柔道を応援してくれている方々と一緒になって大会を盛り上げたい、という思いからJUDO IPPON PROJECTがスタートした。私も写真1枚1枚を見させてもらった。小さい子供からかなりの年配の方まで、さまざまな国の方が誇らしげに立っておられたその姿は非常にほほえましいものがあった。その写真を見ながら“必ず世界選手権を成功させなければいけない”と決意した」などと話した。
日本のスポーツとオリンピックの歴史を紹介する「特別展 江戸のスポーツと東京オリンピック」が江戸東京博物館で開催中。東京オリンピックまであと1年となるなか、日本のスポーツの歩みをやルーツを知る機会になりそうだ。
「特別展 江戸のスポーツと東京オリンピック」では、江戸時代に行われていた伝統的なスポーツから、明治以降の近代スポーツの流行、そして、1964年東京オリンピックへの開催や現在に至るまでの歴史を紹介する。
選手の選考については「選手が埋もれて終わることがないように」
2020年東京オリンピックのサッカー男子監督に就任した森保一氏の就任会見が10月30日、都内で開催された。
森保監督は「自国開催である東京五輪で監督をするということは結果を求められると思うし重責だが、応援してくれる皆さんが喜んでもらえる結果を出せるように全身全霊をかけて五輪に向かいたい。選手はユースのころから多くの指導者に育てられてきた。さらにいい経験を積んでもらい、これまでの指導者、関係者の方々の努力が花咲くように。そして選手がさらに伸びて、みんなが喜んでくれるような結果を求めながら、成長の助けになるような仕事をしたい」などと挨拶した。そしてオリンピックでの目標については「自国開催で皆さんが望んでいるのは間違いなくメダル獲得だと思うので、メダルを獲得できるよう頑張っていきたい」と話した。目指すスタイルについては「やりたいサッカーはチームの組織力をもって、連携連動して攻守に絡むサッカーをしたい。もちろん個の成長を促すために個の部分に目をつぶってはいけないと思いますが、日本人のいい部分である攻守に連動連携したサッカーを目指したい」とした。
また選手の選考については「オリンピックでプレーができる世代の選手であれば年齢関係なく、今までの実績も関係なく扉は開かれている。出たいと思っている選手はそこを目指して、夢を持ってひたむきに頑張ってほしい。選考については今まで関わってこられた各世代の監督、Jリーグ、大学、高校といういろいろなところから情報をもらいながら、選手が埋もれて終わることがなく、少しでも多くの選手に成長してもらえるようにしたい。この世代はこれからの2年半の期間の中で、今トップの選手でもいろいろと力関係が変わる年代だと思うので、より多くの選手を見ながら選手個人の力、チーム力を引き上げていきたい」と話した。
