7月23日〜8月8日まで、33競技339種目の熱戦を繰り広げる東京2020オリンピック。7月23日の開会式に先駆けて、21日から競技が始まった。日本代表が登場するのはいつ?対戦する国は?放映スケジュールは?など気になるポイントをまとめてチェック。
東京五輪 タグーの記事一覧
選手たちの感情【アフロスポーツ プロの瞬撮】
スポーツ専門フォトグラファーチーム『アフロスポーツ』のプロカメラマンが撮影した一瞬の世界を、本人が解説、紹介するコラム「アフロスポーツの『フォトインパクト』」。他では見られないスポーツの一面をお届けします。
1137日間にわたる国立競技場建設ドキュメント『国立競技場 Construction』
いよいよ始まる東京オリンピック・パラリンピック。その主会場となるのが、建築家の隈研吾氏が設計を手がけた「国立競技場」(=オリンピックスタジアム、新国立競技場)である。同所が誕生するまでの一部始終を、定点カメラにより撮影した写真集が『国立競技場 Construction(コンストラクション)』(一般社団法人共同通信社著、河出書房新社刊)だ。
刊行する河出書房新社の所在地は、新しい国立競技場の目の前。同社の好立地を生かし、共同通信社が建設に向けた準備工事の始まった2016年10月から完成した2019年11月まで24時間、1137日間にわたって屋上にて定点撮影した。トータルで約16万枚にも及ぶ膨大な写真の中から厳選し、日本を代表するスタジアムが完成するまでのドラマを克明に描き出す。
バッハ会長が真正面から抗議の声を受けながら慰霊碑に黙祷
国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長が7月16日、広島県広島市の平和記念公園を訪れた。東京2020組織委員会の橋本聖子会長が同行した。
広島市内は午後1時を回ったあたりから雨。バッハ会長はパトカーが先導する黒いワゴンで予定よりやや遅れて到着した。
バッハ会長は到着前から公園内を貫く道路の付近で始まったオリンピック反対デモの抗議の声を正面から受ける形で慰霊碑までの長い道のりを歩くと献花して黙祷。この間も慰霊碑を挟んで収まることのない「バッハは帰れ!」といった抗議の声を受け続けた。その後、広島市の小池信之副市長による説明を受けた後に「コロナ禍でのオリンピック反対!やめろ!」といった抗議の声を背中に浴びながら原爆資料館に向かった。
今回のバッハ会長の訪問にあたり当初、広島市は松井一實市長が出迎える予定だったが、松井市長は、15日に「黒い雨」裁判の控訴審で住民側の全面勝訴の判決が出たことから17日の午前中に厚生労働省を訪れ、田村大臣に上告しないよう要請。これに伴い市では代わりに小池副市長が対応した。
平和記念公園はこの日はバッハ会長の訪問にあたり、午後0時半からバッハ会長の一連の行事が終わる3時半ごろまで一般市民の立ち入りを禁止した。
東京五輪開閉会式のエグゼクティブプロデューサーに日置貴之氏
開閉会式の式典コンセプト発表
東京2020組織委員会は7月14日、東京オリンピック・パラリンピックの開閉会式4式典の共通コンセプトと、オリンピックの開閉会式の式典コンセプトを発表した。
4式典の共通コンセプトは「Moving Forward」、オリンピックの開会式のコンセプトは「United by Emotion」、閉会式のコンセプトは「Worlds we share」となる。パラリンピックの開閉会式のコンセプト等は後日発表される。
これらのコンセプトは、新型コロナウイルス感染症により多くのセッションが無観客となるような厳しい状況であるからこそ、大会で活躍するアスリートの姿やスポーツの力が、世界に新たな希望の光を届け、人々が強く前に進んでいく力を生み出す原動力となる事を願ったものという。
編集部が独断と偏見で見どころピックアップ「家でじっくり東京五輪」
7月23日に開会式を迎える「東京オリンピック」では五輪史上最多となる33競技・339種目が行われる。今回の五輪は新型コロナウイルスによる感染症の拡大防止のため、6月23日に東京2020組織委員会が観客数を「収容人員の50%以内で1万人」と発表した。同時に応援スタイルについても飛沫感染の防止の観点から、大声を出しての応援にも自粛の要請が出された。おまけに不要不急の外出については自粛の要請が出されていることから多くの人がテレビでの観戦となる。そんな中ではあるが、編集部が独断と偏見で注目競技をピックアップする。
開村迎える五輪・パラリンピック「選手村」。コロナ禍での対応は?
東京五輪・パラリンピックの開幕を前に、ひと足早く、7月13日に開村を迎える「選手村」。コロナ禍での運営が求められる中、207の国と地域から選手団を迎えるためのさまざまな準備が進められていた。
東京・晴海に位置する44haの選手村は、選手団が生活する「居住ゾーン」、大会運営に必要な機能を集約した「運営ゾーン」、大会期間中の選手の生活を支える雑貨店やカフェなど生活施設が揃った「ビレッジプラザ」の3つに分かれている。
居住練には21棟、約3800戸が集まる。2〜8人部屋まで、すべてのベッドルームには窓があり、二方向での換気が可能だ。ベッドフレームは、段ボール製で100%リサイクル。外廊下は、車いす2台がすれ違うことができる幅で、クローゼットの高さは100cmに設定するなど、車いすユーザーにも配慮された。
2階建ての食堂「メインダイニングホール」では、約700種類のメニューからハラールやベジタリアン、グルテンフリーなど、各国の文化・宗教や生活習慣に配慮した料理を提供する。感染防止のため、調理スタッフが料理をサーブ。アルコール提供はなく、サラダなどはあらかじめ小分けにしたものをピックアップする。密を避けるため、席数を大幅に削減し、アクリルボードを設置した。
また、居住ゾーンの中心に位置する複合施設には、五輪初となる女性アスリート科を設けた「総合診療所」を設置。主に婦人科系など、女性アスリートの出場数が増えたことで必要とされる相談窓口の役割を果たすという。館内には、そのほか、大会に備えて選手がコンディションを整える「フィットネスセンター」、おにぎりやお好み焼きなど、日本の日常の味を楽しめる「カジュアルダイニング」も併設されている。
感染症対策では、仮設の発熱外来を24時間体制で運営。原則毎日行われるスクリーニング検査によって、感染症の疑いのある患者や、症状のある患者に対する診療・PCR検査、濃厚接触者の検査などを実施する。検体の分析は、仮設の医療施設内に設置する検査室により行われ、結果は3時間以内に判明するという。また、検査結果判明までの間の待機場所として、施設内に隔離スペースを設置。陽性者が出た時は、軽症者は隔離専用のホテル、中等症・重症者は感染症対策センター、保健衛生拠点と連携し、対応する。
選手村は、オリンピック開幕前の7月7日にプレオープンを迎え、13日に開村。パラリンピック期間を経て、9月8日の閉村まで、約2カ月にわたり207の国と地域の選手団をサポートする。
為末大「僕らは五輪・パラリンピックから “何を受け取り、どう変わるのか”」
「五輪・パラリンピックは何のために開催するのか」。この1年、誰もが一度は抱いた問いかもしれない。熱狂に包まれるはずのスタジアムは静まり返り、開催に批判的な声もいまだ少なくない。ただ一方で、こうした逆境の中、自らの限界を越えていくアスリートたちの姿がある。大舞台へ臨む彼らへ敬意を込めて、世界陸上メダリストで400mハードル日本記録保持者の為末大が、日本人スプリンターの現在、そして、五輪・パラリンピック開催の意義を語る。
五輪組織委のチケット担当者「本当に申し訳ないという思いでいっぱいです」と涙
北海道の5セッションも夜に無観客
東京オリンピック・パラリンピック組織委員会が7月9日、東京都内で観戦チケットに関する会見を行った。
これは前日の五者協議で一都三県の会場を無観客とすることを決定したことを受けてのものでチケッティング担当の鈴木秀紀マーケティング局次長が出席した。
会見の時点では全750セッションのうち一都三県の716セッションが無観客となっていたのだが、検討中とされていた北海道の5セッションも夜に無観客となることが発表された。これで有観客での開催は宮城の6、福島の3、茨城の8、静岡の12の29セッションとなった。
有観客のセッションについては10日未明に再抽選の結果を公表。無観客、または再抽選で外れマイチケットに「発行不可/無効」と表記されているチケットについては自動的に払い戻しの対象となる。希望者への払い戻し期間(7月10日未明~7月20日11時59分)内に申請手続きの必要はない。登録メールアドレス宛に連絡後、大会後に返金される。
有観客のセッションで有効となっている観戦チケットの払い戻しを希望する場合は期間内(7月10日未明~7月20日11時59分)に申請手続きが必要となる。
橋本聖子会長「コロナ禍でも五輪を開催できるということも一つのレガシー」
東京都への緊急事態宣言発令で一都三県の会場は無観客開催に
東京2020組織委員会の橋本聖子会長が7月8日、東京都、日本政府、国際オリンピック委員会(IOC)、国際パラリンピック委員会(IPC)との五者協議と関係自治体等連絡協議会を行った後に記者会見を行った。
五者協議はこの日、政府が東京都に新型コロナウイルス感染症の拡大防止のための緊急事態宣言を今月12日から8月22日までの6週間にわたって発出することを発表したことを受け行われたもの。7月23日に開会式を迎える東京オリンピックにおいて東京都の会場で行われる競技については無観客で行うことを決定した。
橋本氏は会見で改めて「東京都で新規陽性者数が高い水準にあり、増加傾向が見られることなどから緊急事態宣言が発出された。6月21日の五者協議では“7月12日以降、緊急事態宣言またはまん延防止等重点措置が発動された場合の観客の取り扱いについては、無観客も含め当該措置が発動された時の措置内容を踏まえた対応を基本とする”とされていたが、今回の緊急事態宣言を受け、人流を抑制するとともに、感染拡大の防止等に向けたより厳しい措置として、無観客とする」と6月の五者協議での取り決めにのっとっての決定であることを説明した。「緊急事態措置が講じられていない区域においては、関係自治体等連絡協議会を開催し、それぞれの地域の状況を踏まえ、首長と協議の上、具体的な措置を決める」と続けた。
パラリンピックについては7月16日までに方針を決定することになっていたが、「今後の感染状況等を踏まえて判断する必要がある」ということからオリンピックが閉会した後にパラリンピックの観客数の取り扱いを決めることとなった。
4度目の緊急事態宣言受け東京都の会場は無観客に【東京五輪】
東京2020組織委員会は7月8日、東京都、日本政府、国際オリンピック委員会(IOC)、国際パラリンピック委員会(IPC)とともに五者協議を行い、その後に関係自治体等連絡協議会を行った。
これはこの日、政府が東京都に今月12日から8月22日までの6週間にわたって4度目となる緊急事態宣言を発出することを発表したことを受けてのもの。
組織委では6月21日に行われた五者協議で東京オリンピックの観客数について「収容人員の50%以内で1万人」と決定したが、同時に「7月12日以降に緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が発動された場合は無観客も含め、基本的には当該措置が発動された時の措置内容を踏まえた対応をする」としていた。
関係自治体等連絡協議会の冒頭、丸川珠代五輪相が五者協議において、「緊急事態宣言の発出を受け東京都の会場は無観客、緊急事態措置が講じられていない区域においてはそれぞれの地域の状況を踏まえ、首長と協議の上、具体的な措置を決めていくことで合意を得た」と報告した。