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別所哲也 聖火ランナーとして故郷・静岡県を走る

2021.06.23 Vol.Web original

 俳優・別所哲也が明日24日に、東京2020オリンピック聖火リレー走者として出身地・静岡県のリレールートを走ることが分かった。

 別所は、今年で23回目を迎えた国際短編映画祭「ショートショート フィルムフェスティバル & アジア(略称:SSFF & ASIA)」の代表としても活動。21日には同映画祭のアワードセレモニーを都内にて実施。コロナ禍においても感染対策のうえ、ニューノーマルに即した国際映画祭を成功させている。

 感動の火を今度は聖火ランナーとして未来につなげるべく、地元・静岡を走る。

 別所は「希望のヒカリ 聖火をミライに繋ぎます。ひたすらコロナに打ち勝つためにも。互いが慈しみ助け合うためにも。僕が主宰する国際短編映画祭でも、新たなカタチで世界とつながることができました。世界中のフイルムメーカーたちも日本のオリンピック パラリンピックを応援してくれています!」と意気込みのコメントを寄せた。

 別所は24日午前、静岡県内の聖火リレーコースを走る。

 

【別所哲也コメント全文】

希望のヒカリ 聖火を ミライに繋ぎます。

ひたすらコロナに打ち勝つためにも。
互いが慈しみ助け合うためにも。

僕が主宰する国際短編映画祭でも、新たなカタチで世界と繋がることが出来ました。
世界中のフイルムメーカーたちも日本のオリンピック パラリンピックを応援してくれています!

映画祭の仲間でありオリパラ公式映画監督である河瀨直美さんもコロナ禍のみんなのオリパラをヒカリの絵の具で、シネマのキャンバスに刻もうとしています!

故郷 静岡から明日 どんな想いを抱くことになるのか…
新国立競技場に希望のヒカリを繋ぎます。

【インタビュー】小池百合子都知事、東京五輪・パラが「いつか、コロナ禍のゲームチェンジャーだったねと言われるように」

2021.06.23 Vol.Web Original

 都内における新型コロナウイルスの感染状況や医療提供状況は今も予断を許さない厳しい状況だが、ゲームチェンジャーと期待されるワクチン接種は急ピッチで進んでいる。東京五輪の開幕もあと1カ月と、コロナ禍における五輪・パラの安全・安心な開催へと注目が移り始めている。都民はもちろん国内外から厳しいチェックの視線が注がれるなかで、都はどう取り組むのか。そして五輪後の東京は?  小池百合子都知事に聞く。(聞き手・一木広治)

ーー東京オリンピック・パラリンピックが近づき、オリンピックの開幕まではあと1カ月となりました。現在の状況について教えてください。

 コロナ禍でオリンピック・パラリンピックを開催するにあたって、まず感染症対策をしっかりと行う必要があります。組織委員会の橋本聖子会長もおっしゃっていることですが、対策については「3徹」を進めます。来日する人数の削減徹底、行動管理・健康管理の徹底、医療体制の見直し徹底、この3つの徹底が「3徹」です。先日、選手たちの行動規則などコロナ対策上のルールをまとめたプレイブックも更新されました。

 少しずつですが、世界のコロナを巡る環境も変わってきました。以前、駐日女性大使の集まりに招かれたのですが、こうしたコロナに対しての戦い方・臨み方は日本でしかできないですねっておっしゃっていただきました。国内と違い、世界の日本に対する見方や信頼はきわめて高いものがあります。

 いまコロナ禍のゲームチェンジャーは間違いなくワクチンです。私はいつか、1年延長して開催された東京大会がコロナ禍におけるゲームチェンジャーだったねと言われるようになったらいいなと思っています。

ーー緊急事態宣言下の人流を減らすため、外出の自粛やステイホームがあり、リモートワークの活用も呼びかけていらっしゃいました。都庁でもさまざまな取り組みが行われていると聞きます。

 コロナ禍で人流を抑えるため、企業・事業者の皆さんには、出勤者を7割削減していただけるようお願いをしました。これまでテレワークが進んでいなかった企業や事業所などにはハードとソフトの両面でバックアップをしました。

 都庁でも「隗より始めよ」で、テレワークを率先して実践し、本庁のテレワーク実施率は4月時点で73.9%になっています。

 また都庁に新たな組織としてデジタルサービス局を創設。コロナ前からですが、元ヤフーの宮坂学さんに副知事として来ていただき、都庁と都政、都民の皆さんへのサービスも含めて、デジタル環境の見直しを徹底して行ってまいりました。

 まず、デジタルサービス局のレイアウトにフリーアドレスを導入し、未来型オフィスのプロトタイプとして整備しました。そして、ペーパーレス、FAXレス、はんこレス、キャッシュレス、タッチレスの5つのレスを掲げて、その進捗状況もダッシュボードとして見える化し、公表しております。

 コロナ感染が始まって以来、日本はDXが遅れていることが赤裸々になりましたが、むしろこれをバネに一気に巻き返していこうと、DXが革命的に進んでいます。その結果として、都民の皆さんへのサービスが向上するとともに、これまでペーパーワークに追われていた職員が、よりクリエイティブな仕事に取り組めるようになると思っています。

サッカー男子 五輪代表18人発表。海外組9人、強力オーバーエイジで目指すは「金」

2021.06.22 Vol.Web Original

堂安、久保、冨安のA代表常連が順当に選出

 日本サッカー協会(JFA)が6月22日、会見を開き、今夏に開催される東京オリンピックに出場するU-24日本代表メンバー18人を発表した。

 A代表でも活躍するDF冨安健洋(ボローニャFC/ITA)、MF堂安律(アルミニア・ビーレフェルト/GER)、久保建英(レアル・マドリード/ESP)らが順当に選出。海外組は過去最多の9人を数える。オーバーエイジ(OA)枠には6月の国際親善試合にも出場したDFの吉田麻也(サンプドリア/ITA)、酒井宏樹(浦和レッズ)、MFの遠藤航(VfBシュツットガルト/GER)が名を連ね、現段階で考えられるほぼベストメンバーという陣容が揃った。

 会見でU-24日本代表の森保一監督は「できることならすべての選手をメンバーに選びオリンピックに参加させてあげたいとは思っているが、18人という非常に限られたメンバーでチームを編成しなければいけない。本来なら選ばれてもおかしくない選手たちを外さなければいけないということについては難しい作業だった。しかし我々は東京オリンピックで金メダルという目標を掲げている。金メダルを獲得するために現時点でのベストのメンバーを選ばせていただき、東京オリンピックに臨みたいと思っている。選ばれた選手にはこれまで戦ってきた仲間たちの思いを胸に刻み、全力で戦ってほしいし、日本のために全力で力を出し切ってほしいと思っている」と金メダル獲得への意欲を見せた。

 そして「東京オリンピックは人生をかけられる大きな大会だとは思うが、ここがゴールではない。今回選ばれなかった選手たちにはさらに上を目指して成長していってほしい。私も指導者である限り、そういう選手たちの成長をこれからも見守っていきたいと思っている」とここまでチームに関わったのべ90人に及ぶオリンピック世代の選手たちにメッセージを送った。またA代表の監督も兼任する立場として「今回選ばれなかった選手も、これからの成長を見続けて、力を示してくれた選手にはA代表の道も開けるようにしっかり選手の情報を見ていきたいと思っている」と今後の飛躍に期待した。

東京五輪観客数は「収容人員の50%以内で1万人」に

2021.06.21 Vol.Web Original

五者協議で議論

 東京2020オリンピック・パラリンピック組織委員会は6月21日、国際オリンピック委員会(IOC)、国際パラリンピック委員会(IPC)、東京都、国との「五者協議」を行い、東京オリンピックの観客数などについて議論した。

 焦点となっていた観客数の上限については、日本政府のイベント開催制限を踏まえ、全ての会場において「収容人員の50%以内で1万人」とすることとなった。

 ただし7月12日以降に緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が発動された場合は無観客も含め、基本的には当該措置が発動された時の措置内容を踏まえた対応をする。

 感染状況・医療状況に急激な変化が生じた場合には速やかに五者協議を開催し、対応を検討するとした。

 また観客を対象としたガイドラインを作成し、会場内でのマスクの常時着用、大声の禁止、アナウンス等による混雑回避、分散退場等を定めるとともに、生き帰りについては「直行直帰」を要請。都道府県をまたいでの移動についての注意点なども提示する。

 懸念されていたライブサイトおよびパブリックビューイングについては中止または規模縮小の方向で検討がなされることとなった。

 パラリンピックについてはオリンピックの開会式の1週間前、7月16日までに方針を決定するという。

組織委・橋本聖子会長、五輪観客数上限は「政府の基準に準じて」21日に5者会議

2021.06.18 Vol.Web Original

 東京2020組織委員会の橋本聖子会長が18日夜、同日午前に政府分化会の尾身茂会長から受けた提言を受けて会見した。会長は会見の冒頭で「観客の扱いについて判断が必要なタイミングが近づいてきた」としたうえで、観客数の上限については、来週21日に、政府、東京都、組織委、国際オリンピック委員会(IOC)、IPC(国際パラリンピック委員会)での代表者で行われる5者会議で、政府の方針を踏まえて、判断する。

 この日午前に尾身会長が組織委を訪れ、東京2020大会に伴う感染拡大リスクについて提言。感染者数が7~8月にかけて増加する可能性、変異株の影響、大会を契機とした人流・接触機会の増大、医療ひっ迫のリスクに触れられており、観客については「無観客が最もリスクが低いので望ましい」と提言。一方で、観客を収容する場合に考慮すべき点についても示されており、「組織委員会が熟慮を重ねてきた内容とも噛み合っていた」。さらに、「感染リスクに関して多くの点で共通の認識に立った提言をいただいた」と話した。提言は、IOC、IPCにも共有するという。

 政府は17日、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が解除された地域におけるイベントの観客上限について、段階的緩和措置として、1万人を上限とする考え方を示している。

 橋本会長は「当初から政府が示されるイベントの上限にのっとり基準に準じて決定したいという話をさせていただいている。その気持ちには変わりはないので、(収容人数の)上限は50%または1万人。東京オリンピック・パラリンピックはより厳しさを求められていることも踏まえながら協議をしていきたい。状況が刻々と変わっていくので、その時には無観客も覚悟しておかなければいけない。しっかりとシミュレーションていきたい」とした。

 組織委は安全かつ安心な大会開催のため、来日人数の削減の徹底、行動管理・健康管理の徹底、医療体制見直しの徹底の、「3徹の徹底」を呼びかけている。この日の会見では、アスリートを除いて、オリンピックでは当初の14万1千人が4万1千人に、パラリンピックでは約3万6千人を1万2000人と、それぞれ3分の1に削減できたとした。

 さらに、 この日行われた専門門家ラウンドテーブルでは、観客には、アプリによる事前健康管理、マスクやハンカチの持参、フィジカルディスタンスの確保、体調が優れない場合は来場を控える、手荷物は最小限に、手指の消毒といった基本的な感染対策を推奨。そのうえで人流抑制の観点から、会場へは「直行」「直帰」を要望した。

 橋本会長は「オリンピック・パラリンピックを見たいという観客がいる限り、リスクを払拭することができるのかを探るのが組織委員会の仕事。安全を確保したうえで安心につながっていくのであれば、できる限り努力をして、他のスポーツと同様に少しでも多くの人に観戦していただということで最後まで協議をしていきたい。厳しい状況だという判断が下されれば、お客さんを入れることはできない。そういうことも考えながら最後まで努力をしていきたい」とした。

五輪観客に直行直帰のススメ。マスク拒否は退場のケースも

2021.06.18 Vol.Web Original

 東京2020組織委員会が6月18日、「第4回東京2020大会における新型コロナウイルス対策のための専門家ラウンドテーブル」を開催した。

 その後に行われた会見では観客に対してのガイドラインの素案が発表された。

 観客には、アプリによる事前健康管理、マスク・ハンカチ持参、フィジカルディスタンスの確保、体調が優れない場合は来場を控える、手荷物は最小限に、手指の消毒といった基本的な感染対策を推奨。

 そのうえで人流抑制の観点から、会場への「直行」、交通機関や会場周辺の混雑を避けるため、時間に十分余裕を持っての来場や時差来場、他県から県境をまたいで来る場合、交通機関や宿泊施設の利用時や食事の際の感染症対策、人流抑制を要望した。

 会場に入ってからの注意点としては、会場内移動の際は同居者以外の人との距離を可能な限り確保、会場内通路等におけるグループでの飲食を控えるといったことが挙げられた。

 またマスクを外しての応援や、それに対する注意を受け入れない観客については退場してもらう場合もあるとした。

 そして観戦後には人流抑制の観点から会場からの「直帰」を推奨した。

東京オリ・パラ「プレイブック第3版」 違反者は参加資格剥奪、国外退去の可能性も…基準は今後検討

2021.06.16 Vol.Web Original

行動管理ルール、検査の具体化、制裁措置を明確化

 東京2020組織委員会、国際オリンピック委員会(IOC)、国際パラリンピック委員会(IPC)は6月15日、東京オリンピック・パラリンピックの参加選手の行動規則をまとめたプレイブック(ルールブック)の第3版を公表した。

 本来は最終版を発表の予定だったが、新型コロナウイルス感染症の感染状況が変化することもあり、最終版の発表は見送られた。

 今回は選手・チーム関係者に対するプレイブックが更新された。

 主だった更新内容は「行動管理ルールを強化」「検査頻度・プロセスの具体化」「ルール違反に対する制裁措置を明確化」といったところ。

 行動管理ルールについては「海外からの来日参加者の活動については監督者による帯同やGPS管理など、厳格な行動管理下においてのみ認められる」とした。選手村以外の、自ら手配した宿泊施設を利用する場合は「感染症対策の要件や行動管理について定める“宿泊ガイドライン”への適合を組織委により認められる必要があり、これを満たせない場合は、宿泊先の変更を求められる」とした。

 新型コロナウイルス感染症の検査については、7月1日以降に入国する場合は、出発の96時間以内に検査を別々の日に2回受け、少なくともそのうちの1回は出国の72時間以内とする。6月30日までに入国する場合は出発の72時間以内の検査のみとなる。入国後は空港到着後にも検査を行う。

東京五輪出場決めた内村航平「すごく冷静。また頑張ろうかな」

2021.06.09 Vol.Web Original


 プロ体操選手の内村航平がマットレスの『エアウィーヴ』とスポンサー契約を締結、9日、都内で行われた契約締結調印式記者発表会に登壇した。契約開始は6月1日から。

 司会者に呼び込まれて登壇した内村は「3日前に東京オリンピックの代表に決まって、すごく疲れてているので、ここにベッドもありますから、ちょっと休みに来た……わけではないですが、宜しくお願いします」と、ユーモアを交えて挨拶すると、契約書にサインを入れた。

『エアウィーヴ』は選手村にも導入されているマットレス。内村は自宅でも使っているといい、「環境を変えずにできるというのはいいですね」。また普段から睡眠は大事にしているそうで、「毎日、体を動かしているので、1日の疲れをそこで撮らないと次に疲れを持ち越してしまうので、自分で8時間というルールを作って眠るようにしています」と、話した。

コロナ禍の東京2020 聖火リレー 【アフロスポーツ プロの瞬撮】

2021.05.12 Vol.web Original

 スポーツ専門フォトグラファーチーム『アフロスポーツ』のプロカメラマンが撮影した一瞬の世界を、本人が解説、紹介するコラム「アフロスポーツの『フォトインパクト』」。他では見られないスポーツの一面をお届けします。

フェアリージャパン主将の杉本早裕吏がIOCのワクチン優先接種発表に「私たちはどうすることもできない」

2021.05.08 Vol.Web Original

新体操の五輪テストイベント開催

 東京オリンピックのテストイベント「READY STEADY TOKYO-体操(新体操)」が5月8日、東京・有明の有明体操競技場で開催された。

 この日は新体操の団体が行われ、日本代表の「フェアリージャパンPOLA」と東京女子体育大学の7チームの計8チームが参加し、「ボール5」と「フープ3+クラブ2」の演技を行った。

 冒頭、チームごとに呼び込まれた選手たちはマスクを着用。選手名が読み上げられると観客席にポーズを決めた。

 この日は採点はされなかったのだが、テストイベントということで演技が終わると選手たちは採点結果の発表を待つ場である「キスアンドクライ」のスペースに座り、そして控室に戻っていく。

 2種目の演技が終わり、表彰式のシミュレーションではフェアリージャパンが真ん中に立ち、金メダルとギフトのブーケを受け取った。この際もプレゼンターから受け取る形ではなく、盆の上に乗ったメダルやギフトを自ら取る形。

尾身会長の「東京五輪開催に関する議論を」発言に組織委の橋本会長「五者協議でも開催するということは合意した」

2021.04.28 Vol.Web Original

その中でどのように開催することができるか

 東京2020組織員会は4月28日、プレイブック(ルールブック)第二版の公表を前に東京都、日本政府、国際オリンピック委員会(IOC)、国際パラリンピック委員会(IPC)との五者協議を行った。

 その後、組織委の橋本聖子会長が会見に臨み、この日、政府の分科会の尾身茂会長が衆院厚生労働委員会で東京オリンピック・パラリンピックについて「開催に関する議論をしっかりすべき時期に来ている」と語ったことについて「五者協議でも開催するということは合意した。その中でどのように開催することができるか。安心安全最優先の大会をどのように目指していくかということで合意している」と東京オリンピック・パラリンピックについては開催が前提であることを示した。

 そして「尾身会長の発言も承知しているが、すでに専門家の知見もうかがいながら、専門家との会議も行っている。30日からも組織委に専門家を招いて、医療体制をどのようにしていくかということも含めて、大会のあり方も観客も含めた中で専門家の知見も踏まえながら、しっかりと協議をしていく。すでにそういった会議等は行っている。しっかりとした判断をしかるべき時に適切に行っていかなければいけないと考えている」とも話した。

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