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東京オリンピックのテストイベント「READY STEADY TOKYO-体操（新体操）」が5月8日、東京・有明の有明体操競技場で開催された。
この日は新体操の団体が行われ、日本代表の「フェアリージャパンPOLA」と東京女子体育大学の7チームの計8チームが参加し、「ボール5」と「フープ3＋クラブ2」の演技を行った。
冒頭、チームごとに呼び込まれた選手たちはマスクを着用。選手名が読み上げられると観客席にポーズを決めた。
この日は採点はされなかったのだが、テストイベントということで演技が終わると選手たちは採点結果の発表を待つ場である「キスアンドクライ」のスペースに座り、そして控室に戻っていく。
2種目の演技が終わり、表彰式のシミュレーションではフェアリージャパンが真ん中に立ち、金メダルとギフトのブーケを受け取った。この際もプレゼンターから受け取る形ではなく、盆の上に乗ったメダルやギフトを自ら取る形。
東京2020組織委員会の森喜朗会長は1月28日、国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長とテレビ電話会談を行い、その終了後に武藤敏郎事務総長とともに囲み取材を行った。
会談が長引き、当初の予定から約50分遅れで現れた森会長はバッハ会長とこの夏の東京オリンピック・パラリンピックの開催に向けて、ともに前向きな姿勢で臨むことを確認し合ったことを明かした。
そして2月には橋本聖子東京オリンピック・パラリンピック担当大臣、小池百合子東京都知事、バッハ会長、組織委による会議を、3月にはジョン・コーツ調整委員長も含めた会議を行うことが提案されたことも報告。これらの会議については「お互いにここまでしてきたことを確認し合って、これからすることを相談する。次へのステップと考えたらいいのではないか」と語った。
新型コロナウイルス禍における観客問題については「特に話題に上がらなかった」という。そのうえで海外からの観客の受け入れについて問われた森会長は「もう少し流れを見ていかなければならない。我々は用意周到にいろんなシミュレーションをみんなでやっている。それを今の時点でいちいち申し上げて独り歩きしていくようなことになってはいけないから、今の時点で言うことはない。我々が勉強していけばいいだけ。今聞かれても口が裂けても申し上げない。何もやっていないということはない。いろいろなことを想定してやってます」と答え、無観客の可能性についても「基本的にないし、したくはないが、そういうことも考えておかないとシミュレーションにならないんじゃないですか？」と無観客での開催を想定していることについても言及した。
来夏に延期された東京五輪・パラリンピックの準備状況を確認する大会組織委員会と国際オリンピック委員会（IOC）、国際パラリンピック委員会（IPC）による合同プロジェクトレビューが11月16日から3日間の日程で行われ、最終日の18日、東京都内で会見が行われた。
会見にはIOC調整委員会のジョン・コーツ委員長、組織委の森喜朗会長、武藤敏郎総長らが都内で、IPCのアンドリュー・パーソンズ会長らはオンラインで参加した。
武藤総長によると今回の協議では「メディアやスポンサー、IOCファミリーといった大会関係者の出入国について」「アスリート向けの検査について」「競技ごとの感染防止策の整理について」「フィジカルディスタンスについて」「選手の滞在期間について」といったことについての論点整理が行われたとのこと。そのほとんどに「検討を進める必要があるのではないか」という言葉が付くように、武藤氏は「今回は結論が出たものではない。議論の整理を行った。これを踏まえ、引き続き5者で緊密に連携を取っていくことが確認された。この議論を踏まえ、コロナ対策調整会議において中間整理の取りまとめが行われることになっているということ」と語った。
その中で観客席の上限については「日本国政府の定めるルールに準ずるということ」と一つの結論は出ているよう。
またフィジカルディスタンスについては開催国である日本の基準をベースにアスリートとの距離は原則2メートルとするが「運用上そうした距離が確保できない場合は別途の安全上の施策を講じることとしてはどうか」と、こちらも検討対象になっている。
来日したIOCのトーマス・バッハ会長は16日、都内で記者会見に出席し、「開催に全面的にコミットしている」と五輪パラリンピック開催に向け改めて決意を示した。
この日、森喜朗会長らとの会見に出席したバッハ会長は、プロ野球や体操の国際大会を例に挙げ、「日本では安全なスポーツイベントが成功裏に行われている。人々に希望と確信を与えることができたのではないか」と大規模なスポーツイベントや国際大会の開催を高く評価した。その上で、感染症対策をはじめとした開催準備を「ツールボックス（道具箱）」と例え、「道具箱の中にはコロナ対策が入っている。今後さらに洗練された迅速な検査やワクチンが入手可能になるだろう。安全な開催のための道具箱はきちんと整っている」と、開催に向けた意欲を示した。
大会開催において焦点の一つとなっている観客受け入れについては「満員が望ましいが、安全な環境を提供することが最優先なので安心してほしい」とし、「今後来年の夏の状況を見極める中で、合理的な数値が出てくると思う。満員かもしれないし、場合によっては数値は低いかもしれない」と観客を減らしての開催も示唆した。また、無観客での開催については当初否定的だったが、「我々は大会時に妥当な数字にする」と明確な否定はしなかった。最終判断は「WHOなど専門家の助言に基づいて決定したい」とし、決定時期の明言はなかった。
ワクチン接種への言及もあった。感染症対策では、アスリートへのワクチン接種の義務化は否定したものの、「海外からの参加者には説得し、多くの人にワクチンを受けてもらいたい。最優先は医療従事者だが、ワクチンが手に入る場合、IOCは各国のオリンピック委員会と協力し、そのコストを見る」と費用負担にも言及した。一方で、観客のワクチン接種については「組織委員会や政府、都のタスクフォース（作業部会）が考えること。（接種が）必要と判断されれば適切な措置が取られると思う」とした。
バッハ会長は1週間の自主隔離を経てチャーター機で15日に来日し、菅総理や小池都知事と会談。16～18日に行われるIOC・IPC合同プロジェクトレビューに参加し、選手村、国立競技場の視察、組織委員会との合同記者会見などに臨む。
東京オリンピック・パラリンピック組織委員会は4月16日、国際オリンピック委員会（IOC）とテレビ会議によるエグゼクティブプロジェクトレビューを開催した。
会議には日本側からは森喜朗・東京2020組織委員会会長、武藤敏郎・東京2020組織委員会専務理事・事務総長ら、IOC側からはジョン・コーツ委員長、クリストフ・デュビIOCオリンピック競技大会エグゼクティブディレクターらが出席した。
電話会議後の会見は森会長、武藤事務総長、そしてモニターでコーツ委員長が参加して行われた。なおこの会見は新型コロナウイルス感染症対策としてYouTubeライブで行われ、質問もチャットで受け付ける形となった。
この日の会議の内容は「1年延期を受けてどのような枠組みのもとで今後の準備をするか、どういう準備をするかを議論した」（コーツ氏）というもの。
ガバナンスについてはコーツ氏、森氏、武藤氏、デュビ氏の4人による「ジョイント・ステアリングコミッティー」を作り、統括。必要に応じて会合を開いていくという。これをサポートするためにIOC側は「Here we go」、組織委は「新たな出発」というそれぞれのタスクフォースを設立することを定めた。
そして2020年大会で決定していた会場と競技スケジュールはベストのものであったという判断から「それを踏襲することが望ましい」ということで組織委を含む日本側はそれぞれの会場の所有者に2021年大会時の使用の要請を行うこととなった。
2020年東京五輪のマラソンと競歩について、国際オリンピック委員会（IOC）と大会組織委員会、東京都、政府のトップによる4者協議が11月1日、都内で開かれ、酷暑を避けるため開催地を札幌市に変更することが決まった。
10月16日にIOCが突如発表した札幌開催案はIOCの強権発動という形で、約半月で決定をみた。
開催地変更については組織委員会が札幌市への根回しを優先し、また特定の都議がその情報を先に知り、開催地である東京都が一番最後に知らされるといういびつな過程を経た。
小池氏は事前の相談なく決定事項とされたことに反発、あくまで東京開催を主張。4者協議でも「マラソン、競歩を東京で実施することがベストとの考え方はいささかも変わっていない。あえて申し上げるなら『合意なき決定』でございます」と英国の欧州連合（EU）離脱問題になぞらえた象徴的なフレーズで精いっぱいの抵抗を見せた。
また4者協議ではIOCのコーツ調整委員長は都が札幌開催で新たに発生する経費を負担しないことや、これ以上競技会場を変更しないことなどで4者が一致したことを報告した。
コーツ氏は4者協議後の会見で「都民の気持ちは分かる。理解してほしい」と繰り返すだけで、最後まで都民や混乱に対する謝罪の言葉はなかった。さらには五輪憲章や開催都市契約の存在を口にし「次回大会でも同じことになる。IOCには必要な意思決定の権限がある」と言い放った。
今後の大きな焦点は、札幌への変更に伴う追加経費の負担となる。コーツ氏は会見で「組織委や地元自治体と協議を行わなければならない」と説明。今後の調整次第では札幌市や北海道が費用負担する可能性も出てきたが、札幌市の秋元克広市長は「常設以外は負担しない」と明言している。
そもそも札幌市がマラソンと競歩の開催を希望したわけではなく、札幌市が経費を負担するのは筋違い。同時期はもともと札幌の夏の風物詩である「さっぽろ夏祭り」が開催される。大通公園が巨大なビアガーデンと化し、観光客も多くやってくることから、マラソンと競歩によりそちらの利益が棄損されることになれば、むしろ補償の対象になってもおかしくはない。
この開催地の変更について、選手たちは心中はともかく、一様に「気持ちを切り替えて準備する」といったコメントを出しているのがせめてもの救いか。
その一方で日本陸連の瀬古利彦マラソン強化戦略プロジェクトリーダーは「ずっと東京ありきでやってきたので不本意」という変更決定直後の発言はともかく、その後、日にちを経てからのテレビ出演などでも「頭の中はまだ東京でいっぱい」などと語った。テレビ向けのリップサービスなのかもしれないが、陸上界の重鎮のそういった発言に乗って札幌に対する心ない発言をするコメンテーターがいたり、それに乗じたSNS上でのやはり心ない発言も見受けられる。
また強化委員会は代表に内定している選手や各所属の監督ら現場の声を日本陸連事務局にあげたのだが、この意見はIOCや組織委に報告されることはなかった。その理由は強化委と事務局の「認識のズレ」というのだが…。
東京都の小池百合子知事と国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は18日、都庁で会談した。2020年東京五輪・パラリンピックの経費抑制に向けて小池氏が検討している競技会場の整備計画見直しについて、バッハ会長は都、政府、大会組織委員会、IOCの4者が実務レベルで協議する作業部会の設置を提案。小池氏も了承し、来月にも初会合が行われる見通しとなった。
小池氏は3会場が見直しの検討対象であることを説明し、「世論調査で80％以上の人が賛成」と理解を求めた。ボート・カヌー会場を都臨海部の「海の森水上競技場」から東日本大震災の被災地にある宮城県登米市の「長沼ボート場」に変更する案などを検討していることから、それを念頭に「招致の際は復興五輪をうたっていた。それに資しているかが見直しのポイント」とアピールした。
一方、バッハ会長は招致時に東京が提案したアスリートファーストの開催計画の履行を「大原則」と強調。「開催都市として選ばれた後にルールを変えないことが、東京、日本、IOCにとっても利益にかなっている」と語り、競技団体の反発が出ている見直しの動きを牽制した。
