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「友人が“駅が怖い”と言う。ICTでなんとかできないか」。2014年、視覚障害の友人を持つ同僚が、こう相談を持ちかけた。それが、友枝さんと社会課題との出会いだ。
メーカーの研究所やシンクタンク系企業で、CGやAI、医療システムに至るまで、ソフトウェア開発に従事した友枝敦さん。それまで障害のある人と接する機会はほとんどなかったが、2020年2月、仲間とともに、要配慮者が近くの支援者にサポートを求められるスマートフォンアプリ「袖縁」を開発する社会起業家になった。5年半の歳月を経て見えたのは、心のバリアフリーという闘いだ。
何か新しいことが始まりそうな令和新時代。高校生たちの頭の中は、そんな時代にふさわしい、未来を想像させるビジネスアイデアで詰まっていた。
2019年12月、東京都の創業支援施設Startup Hub Tokyoが年に1回開催するビジネスプランコンテスト「STARTUP STAGE 2019－関東ビジネスプランコンテスト」で唯一の高校生チームとして参加した茨城県立土浦第一高校の3人、Areal（アリアル）。計10の参加チームの中から、将来性やエンターテインメントへの貢献を称えた「ヘッドライン賞」を受賞した。高校2年生たちが描くのは、“個人が利用できるコンテンツのプラットフォーム”。著作権や規制も多いコンテンツの世界で、クリエーターがのびのび創作活動できる場を作れないだろうか。そんな思いで始まった活動やアイデアをメンバーの荒井柚月さん、岡﨑翔吾さんが語った。
東京都の創業支援施設Startup Hub Tokyoが年に1回開催するビジネスプランコンテスト『STARTUP STAGE 2019－関東ビジネスプランコンテスト』が行われ、一般の部に参加した2社が、全国大会である「起業家万博」出場のチャンスを獲得した。
全国大会「起業家万博（一般向け）／甲子園（学生向け）」挑戦権を目指す関東地区予選という位置づけでもある『STARTUP STAGE 2019』。この日は「学生の部」「一般の部」各5チーム、計10チームのファイナリストが出場。各チームごとに代表者が7分間でピッチを行い、5分間で質疑応答を行う。審査員は、Startup Hub Tokyoコンシェルジュで、早稲田大学総合研究機構グローバル科学知融合研究所招聘研究員、Founder Institute東京ディレクターの奥田聡氏、総務省関東総合通信局情報通信部長・小野寺昭彦氏、株式会社ジェネシア・ベンチャーズ代表取締役社・田島聡一氏、国立研究開発法人情報通信研究機構デプロイメント推進部門部門長・廣重憲嗣氏、Full Commit Partners代表パートナー・山田優大氏。
起業家育成プログラム「TOKYO-DOCAN（トーキョードカン）」の最終プレゼンテーションが10日、丸の内にある東京都の創業支援施設「Startup Hub Tokyo（スタートアップ ハブ トウキョウ）」（以下：スタハ）にて行われ、中高生4人を含む幅広い年齢層の第6期受講者21人が各自の事業アイデアのピッチ（簡易的なプレゼンテーション）を行った。
「TOKYO-DOCAN」は、スタハが実施している起業を目指す人を対象とした起業家育成プログラム。マサチューセッツ工科大学の起業家育成プログラムのメソッドに基づいた、全7回のフィールドワークや講義を通して、事業アイデアの創出から事業化までを体験できる。
